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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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まず企業倫理(コンプライアンス)とは何か
 
企業倫理の導入や新年度に際しては、従業員の企業倫理を実践

する事に対する意識の状態を把握すること重要だ。コストを抑え

ながら、企業倫理を社内にどのよう浸透させ、そして向上させて

いくのか、その方針や施策など今後の方向性を決めるうえでは欠

かせない。
 
 企業倫理に対する意識調査は、企業倫理を推進するうえで推進

する側が社内の状態や従業員への理解を深めるためのひとつの方

法である。しかし、一応それらに関するデータが揃っても、推進

担当者が得られたそれらのデータを十分活用することができなけ

れば意味がない。
 
 大多数の職場では、企業倫理に関する基本的な教育などを受け

た人が任命されることはない。全員が素人と言っても構わないほ

どである。仮に前任者がいて、その人から引き継ぎといっても、

事務的なことの引き継ぎや実施中の関係業務についてのことで、

その意図するところはまったく伝わらないと考えた方が正しい。
 
 これでは、何をどのように進めていけばいいのか理解出来るは

ずがない。
 
推進する側が分からないのだから困ったものである。ベストな

環境としては相談できる人を置くこと。アドバイザーであったり

、コンサルタントである。
 
 
今してきた話は企業倫理の話であるが、これは省エネにそっくり

そのまま当てはまる。
 
 省エネを推進していく上で、省エネに対する意識の状態を把

握することが重要だ。コストを抑えながら、省エネを社内にどの

よう浸透させ、そして推進させていくのか、その方針や施策など

今後の方向性を決めるうえでは欠かせない。
 
 省エネに対する意識調査は、省エネを推進するうえで推進する

側が社内の状態や従業員への理解を深めるためのひとつの方法で

ある。

しかし、一応それらに関するデータが揃っても、推進担当者が得

られたそれらのデータを十分活用することができなければ意味が

ない。
 
大多数の職場では、省エネに関する基本的な教育などを受けて

ない人が任命される。全員が素人と言っても構わないほどである。

仮に前任者仮に前任者がいて、その人から引き継ぎがあったとし

ても、事務的なことの引き継ぎや実施中の対策などについてで、

その意図するところはまったく伝わらないと考えた方が正しい。
 
 これでは、何をどのように進めていけばいいのか理解出来るは

ずがない。推進する側が分からないのだから困ったものである。

ベストな環境としては相談できる人を置くこと。アドバイザーで

あったり、コンサルタントである。
 
今後の方向性を決めるうえでは欠かせない。
 
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東電値上げ対策「チャレンジ20」
 http://www.eco-energy.co.jp/20up/toudenneage.html
 成果を保証する省エネプログラム「エコフィットネス」
 http://www.eco-energy.co.jp/ecofitness/index.html
 
 いつもブログをお読み頂き有難うございます。
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このところ目につくのが、東電への資本注入の条件とし

て経産省が提示する条件のことだ。

まず確認をしたい。経産省の要求は5つ
①注入する資本に応じた議決権を差し出す。
②10年間で2.5兆円を超えるコスト削減をせよ。
③東電利用者の値上げ負担を最少化せよ。
④経営責任を明確化せよ。
⑤思い切った事業再編をせよ。
である。
事業再生の要求としては不思議な項目はない。

待ったを掛けているのが財務省である。

①の議決権は、注入する資本の額から2/3となる。

これはまずいという。理由は、電力料値上げ認可をする国

が経営を支配する会社となれば、値上げ幅を圧縮すれば利

益が出ない。値上げを容認すれば政府批判になると言う点

と、原発の廃炉に関しても期間は数10年かかるし、費用

は数兆円と見込まれている。政府に責任が掛かってくる事

を懸念している。

 これだけの懸念がある中で、2/3議決権にこだわるのは、定款の変更、事業分割、役員改選など、何でもできてしま

うからだ。今議論の最中にある「発電・送配電」の分離に

ついてもNOならば役員を変える事ができる。事業分割し

て別会社にできる。東電を利用して垂直統合型の電力会社
の今までのやり方を全部変える事ができるという。

ゆえに、まだしばらくは財務省の牽制が入るものの、制度

改革をする上では良い機会とも言える。

東電値上げ対策「チャレンジ20」
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小さな小さな記事で見落としてしまうかも

省エネ法が電力不足を反映させて基準を変える動きがあ

る。

事の発端は、省エネ法といえば原単位管理、つまり単位当

たりのエネルギー消費量を少なくする事、効率の度合いを

基準としていた。

しかし、原発停止で電力の供給不足が起きると、この原単

位方式は役に立たない。発電量が足らないからだ。

今、というタイミングに必要としている電気を、そのタイ

ミングに発電出来ないという状態では、最大急供給量が足

らないだけで、それ以外の時間は間に合うのである。
 
最大電力(デマンド)と呼ばれるが、この指標は省エネ

法では関係なかった。
だが、今最も必要な指標であり、今後も必要な指標とな

る事は間違いない。
そこで、経産省の諮問機関で検討した中間報告案を受け

経産省は省エネ法改定の準備を進めているという。
今の実態に、そして今後の要求に合わせた法律の運用に

変わることは、省エネ法が「役立たず」の法律にならない

ために重要だと私も思う。

最大需要電力の抑制は、頑張る節電では出来ない。
それは、スピードメーターを見ないで白バイの前を走り

続けるのに等しい。


スピードオーバーなら違反になる。ゆっくり走り過ぎればクラクションの嵐で、後方では追突事故が発生する事になる。

つまり、最大電力抑制は、計測器無しでは「やり過ぎ」
我慢した結果辛抱切らせて「ちょっと」で超過するのだ。
どうせやるならスマートに!
 
関心のある方は
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入札で電気調達すると安くなる?

電気代の値上げは東京電力管内のローカルニュースだ。

これに何とか対抗しようと思い、やる事を考えている。

それが一般競争入札である。


新聞では国立市の例を出して20施設の電力調達を一般競争入札で

150万円安くなると報じている。これと同時に世田谷区が111施設を

入札で調達して安くしようと目論んでいる。

残念だがPPSを使って安くなる場合は限られている。

PPSだから安くなるのではない。ポイントは電気の使い方にあるのだ。

先日も何社かの問い合わせがあったので、お答えしたが殆ど当ては

まらない。この世田谷区にしても111の施設を一般競争入札にかけた

としても、全部が安くなるのではない事を分かってやるつもりなので

あろうか?

 悪いが、PPSへ切り替えて安くしたいと思っている会社が多い。

供給できる容量は限られている。従って、あなたがPPSの側だとしたら

条件の悪い所(儲からない所)と条件が良い所があったとして、どちらと

契約をするのだろうか?

何も好んで条件の悪い所と契約する事はしないだろう。

何でも安くなるという思い込みは禁物だ。

でも、もしもとPPSで何とかならないか?と思うなら
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「東電値上げ対策 チャレンジ20」
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見えない資産
 
オリンパス経営陣の不祥事は記憶に新しい。

普通なら上場廃止とか会社整理騒動に発展する所であるが

この会社は凄い。「見えない資産を持っている」
 
それは販路(人脈)とサービス力らしい。M&A市場では高

い評価を受けおり、自社の傘下に収めたいとソニーやパナソニック

他、GEなど兄弟企業が目の色変えてオリンパスを手に入れたいと

動いたと言う。外資系の投資銀行のM&A部門の電話が鳴り続けた。
 
この会社の見えない資産は、「製品力を際立たせる力」として、

作用し一度同社の内視鏡を使ったドクターは、他社にめったに乗

り換えないという。それは、故障対応の他、微調整。医師

への使い方のトレーニングをするサービスが格別らしい。

つまり、顧客をファンにしていしまう力があると言う事だ。

この力が「製品の価値」を何倍にも引き上げ「売れる仕組

み」にしてしまう。


 
私は、この記事をみて即座に省エネ機器を連想した。


省エネ機器は優れた製品が沢山でている。

ところで、その製品価値を高め顧客をファンにして


いるだろうか?

単純に製品の価値だけで販売しているのではないだろう

か?

 それは、省エネ診断やコンサルティングの用命を頂き

お客様を訪問するといつも思う。

 製品を売った方も使い方の指導などしないだろう。

先のオリンパスとは大違いで、トレーニングを受けようと

思う人もいない。教える人もいないだろう。
 
ゆえに、折角の価値ある商品でも十分な性能を引き出して

いない。

30km/リッターのハイブリッドカーを15km/リッターで

乗っている状態と同じだ。

 ほとんどがこのような状態だから、ほんの少し指導した

だけで、10%以上カイゼンができる。別にケチをする必要

などない。
 
オリンパスの見えない資産が「ファン化する力」であった

ように「見えない働き」が省エネにもある事を伝えたい。



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そしてエコフィットネス®のバックボーンとなる考え方を
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電気をたくさん使うのは夏に決まっている。

もしかしたらそう思っているのではないだろうか?
 
しかし、コンサルをしていると、夏より冬に電気を使う会

社も実は沢山ある。

夏場には電力使用制限で、意識して控えていた会社も

急に寒くなって知らないうちに電力量が伸びている事があ

る。

当社のコンサル先で、夏場だけコンサルを希望されている

会社があるが、冬に最大電力を更新している。

モニタリングを止めているので教えてあげたくても手が出

せない。かくして、夏に改めてデータを頂くと夏の努力を

無駄にしてしまう結果を冬に作っている。

毎年繰り返しているので、あきれるがこのクライアントか

らすれば、余計なモニタリングをしない事でコストが浮く

と思い込んでいる。何度かお伝えしているが、どうも上司

が納得しないようだ。

もしあなたの会社のご指導をするなら、このようなご契約はお勧めしない。



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一般家庭とコンビニ向けに実用的な提案が登場した。
 
太陽光発電の投資回収が10年以内にでき、かつ非常時には

電源として確保ができるというもの。

つまり投資回収確実で、無料でリスクヘッジが出来ると言う事

である。

 おや?と思われた貴方は凄い。

そうだ、太陽光発電の投資回収が確実?

無料でリスクヘッジができる?

その通り。

その理由は
太陽光発電と7kwの蓄電池が組み合わされた商品で、蓄電

池に充電するのは太陽光発電の電気ではない。

 夜間の安い電力を充電して昼間に使うのである。

太陽光発電で発電した電気は全量を電力会社に売却をすると

いうものである。

安く買った電気を時差で使い、自前の太陽光発電の電気は自家使用せ

ずに高く売るというものである。

そうすれば、発電分全量を使わずに売却できれば太陽光+蓄電池の

投資が回収できるという。

但し、蓄電池が劣化しなければ。また太陽光発電及びパワーコンディシ

ョナーが壊れないなら・・・である。

 仮にそうであっても、返ってくる目処がたてられ、万が一の場合には短時間なら蓄電池を、長期にわたるな

ら昼間は太陽光で発電した電気を自前で確保する事ができるから、リスク対応ができる。

万一への保険だと思えばこの考え方も悪くない。

一時払いで毎月償還される保険という考え方である。

日照時間の長い地域(中部から西の地域)では、十分考え

られるものといえる。
 
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BEMS(Building and Energy Management System)

ビルの環境とエネルギー性能の最適化を図る目的で、エネルギー

管理をするビル管理システムのことだ。

ビルにおける空調や換気などの衛生設備、電気・照明設備、防

災設備、セキュリティ設備などの建築設備を対象とし、センサー

やメーターにより、室内環境や設備の状況を把握し、運転管理

、自動制御を行うもので、基本的には自動で制御するところま

でを含んでいる。

もともとビルシステムなどの名称で設備管理や施設管理をして

いたが、これらが統括されエネルギー環境管理機能を強化した

モノといえる。

 ではBEMSは何か?
中央監理装置とBEMSビル管理システムの関係でお伝えする。
 
中央監視の目的は、目的はビル内の空調の状態監視・照明のON-OFF・

電力量など多数の情報管理がメインで、得られた情報を表示して人が監

視するものだ。中央監視室で遠隔操作操作ができないものもある。

監視とあるようにデータとして蓄積し、そのデータを活用して解析機能は

ない。

BEMSは、省エネルギー対策を効果的に実施するためのツールとしてエネ

ルギー管理機能を強化したものである。

BEMSを導入すると何故良いのか?

蓄積されたデータを元に解析して最適化を図る事ができる。センサーを使った

計測モニタリング機能と記録は必須である。

建物全体のエネルギー消費量を時間ごとに計量し、日や月別に集計して

建物全体のエネルギー消費量を把握することで、契約の最適化を図るこ

ともでき、この度の東電値上げと複数のメニューへの対応が可能となる。

エネルギー消費を用途別に把握することで、効果のある省エネルギー対

策を検討することができる。

他の事例と比較して、エネルギー消費が多い機器を見つけ出す事ができ

る。但し、単体では分からない。比較の対象やベンチマークがあってこそ

初めて利用が可能となる。

要は情報を集めて、プロブラミングした通りにエネルギーをマネジメントす

る事ができるということである。

問題は条件をどのように設定するか

条件が変わった時に変更できるようにするにはどうするか?

これが出来なければ、パソコンがあってオペレーターが不在という事だか
ら、お粗末な事極まりない。
 BEMSは有ると便利であるが、その前提には使いこなす教育が必要であ
る事を忘れてはならいない。監視装置ではないから。

関心を持った方は「東電値上げ対策 チャレンジ20」
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新築マンションで電力小売りが常識になりつつある。


従来は80戸以上のマンションで行われていたこの事業で

オリックス電力が小規模のマンションも対象にするように

なってきた。


そもそも、何故そのような事業が成り立つのだろうか、と

思われる方も多いと思う。


これは電力料金の体系に由来するものである。


電気は、通常高圧と呼ばれる6600Vで送電されている。

しかし、家庭で使用するのは100VとIH調理器用途の2

00Vである。V(ボルト)とは電圧のことで、Vが高いほど

電流は少なくて済むから送電線を細くする事ができる。

滝を想像して欲しい。滝壺近くに水車を用意し、滝から流れ

落ちる水の力で水車を回そうとしたとき、高い位置から水を落

とすなら水は少なくても水車は回る。これは位置エネルギーと

呼ばれるものである。電圧は、この位置エネルギーのように、

同じ仕事をさせるのに、少ない量で済ませるには、高い位置つ

まり電圧を上げれば良い。これが高圧で送電をする所以である。


さて、実際につかう100Vや200Vに変化するには、圧力を

変換する必要がある。これを行う設備が高圧変電設備(トランス)

である。こうした高圧を充電し、変換する設備を準備した者には

6600Vをそのまま渡す。一方でこうした受変電設備を準備出来

ない者には、電力会社が変圧して渡す。この変圧設備を貴方が準備

するか電力会社が準備するかで、電気料金体系が異なるのである。


通常、6600Vの高圧ならば、kwh単価は13円程度で、100V

受電ならば24円で、この間に10円の差額が生じる。

このkwh10円の差額を利用して、受変電設備を準備して、長期で

投資回収を行い、利用者に5%~7%の利益還元を行うというのが

安い電力となるのである。


課題は、投資回収ができるか否かが、マンションの住人の電気の使

い方次第という点である。

 ~ダイジェストにつき中略~

 今日は家庭用についての電力値上げの自衛策の一つとして紹介した。
 
会社については、設備改善と運用改善である。特に運用改善で力を発

揮するのは省エネ委員会であり、この委員会の支援を日本で唯一行って

いるのがエコエナジーである。
 
 どうせ使うなら上手に使いたいとお考えの方は、是非エコエナジー

の支援サービスを思い出して欲しい。

何故なら、支援サービスの投資したお金が3倍以上になって戻ってくるからである。

http://www.eco-energy.co.jp/Energy_Saving.html

このブログはダイジェストです。
本編は「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。
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  最近のニュースを調べていくと、待機電力が0の仕

組みが導入されてきた。 リモコンで操作をする家電
.
については、リモコン受信部分の電源がONされて

いる 必要がる。  このため、コンセントから抜くとい

う手法をとる事ができない。

 そこで 消費電力が少ない半導体も次々と開発され

てきているが、ゼロにはする事ができない。

 東芝が発売した液晶テレビは、キャパシタと呼ば

れる電池のように電気を 蓄えておける蓄電部を設け

電源をOFFしてもリモコンの受信を有効に 受信する

だけの電気を供給したり、予約録画の設定を有効に

保持する事が できるように工夫されている。

 キャパシタは決して珍しい部品ではないが こうした

活用が今までなされてこなかったのは、電気の使い方

について 日本人のほとんどが無頓着であったため、

開発してもセールスポイントに 成らなかったからでは

ないだろうか?  もしかしたら、こんな小さな事が今

後の家電の待機電力を大幅に 削減する事に繋がっ

て行くのではないかと思うとワクワクする。

 貴方は、どう感じますか? この続きは「損する節電

・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。

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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
64
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
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