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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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このブログをご覧頂いている貴方に・・・特別なご案内

抽選で3名限りです。

改正省エネ法対応の商材・サービスを製造・販売・提供される方

都条例などの温暖化防止条例に対応する商材・サービスを販売・提供される方


貴方の会社の商品・サービスに見込み客が殺到する

 改正省エネ法対策・温暖化防止条例対策の
サービス・商品のビジネスチャンス拡大セミナー

抽選で3名にこのセミナー(一般受講料¥30,000)をご招待します。

新しく規制法が出来た時、規制が強化される改正がされた時、ビジネスチャンスが生まれる。

昨年~今年と多くの企業が改正省エネ法ビジネスや都条例ビジネスに参入をして来た。

中には、畑違いの会社が新規にエコ事業部を立ち上げて参入をしている。

多くの会社は、自社には他に負けない商品・サービスを持っています。

しかし、順調に引き合いを頂いている会社はごく一握りです。

なぜ、ニーズを喚起する環境(法的要請)ができたのに、自社には引き合いが少ないのか?

もし、少しでもそう感じていたなら今回のご案内が「価値がある」ものとなるでしょう。

【日 時】 2011年1月11日(火曜日) 受付13:30~13:55

14:00~16:30

【受講料】 一般¥30,000.-

早割¥20,000.-(1/6までの申込登録をした方)

現在当社からDMをした方のみ先行で予約受付中。

先着10名のみ無料(現在特別な方のみ先行してご案内中)

このブログを見た方には抽選で3名ご招待。

【無料ご招待の申込方法】 

               専用のURLからの応募により3名をご招待します。

             http://www.eco-energy.co.jp/seminer/pg390.html
 
【ご注意】
このセミナーは、省エネ・温暖化防止のビジネスをされている方に
限定して申込を受け付けています。
対象外の方、当社の業務と競合するコンサルタントの方にはご遠慮願っています。





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昨日の続き~

昨日は概要と決断について書いた。

今日は追加情報として内容をお知らせする。

開催日は8月19日14時~17時

会場は東京の早稲田社会教育センター

参加費は¥18,000
(講師との懇親新会付は新密度確保のため8名限定¥28,000)

内容
①ビジネス展開上で理解すべき省エネ法・温対法と都条例の関係理解。
 ・定期報告書では何を報告するのか?
 ・温対法の報告と兼ねている部分は?
 ・都条例の基本的な理解
 ・主任研究員でもやっている勘違い
 ・削減義務と排出量取引の基本的理解 
 ・中小規模事業所の計画書制度とは
 ・東京都環境確保条例の意図は?
 ・省エネ法との関連で見た東京都環境確保条例の特徴
 ・間違いやすい削減義務の対象はどこ?
 ・法定の手続きと罰則
  
②チャンス発見 お客様は何で困るのか?



企業では改正省エネ法・温対法・都条例と3つの対応が

求められている。役所側は所掌が異なり3つに分かるが

法定書類の作成提出をする企業側では同一の部署、同一

の人が担当するのが普通だ。

 改正省エネ法の定期報告書作成と中長期計画作成について

は、既に代行や作成支援などビジネスにしている会社も多く

なってきた。

 しかし、見えていると言いながらも、密接に関連していな

ながら、相互の関係性について十分に理解が出来ないままに

しているのが都条例との関係だ。

 都条例は改正省エネ法・温対法と似て非なる部分が多く、

個別に理解した上で、かつ、3つを関連付けして整理し理解

をする必要があり、対応する必要がある。



ホームページの製作やホームページを利用したマーケティングに

ついて、クライアント様とお話しする機会があった。

実は知らないと手も足も出ない。

例えば、宣伝の方法のひとつとしてプレスリリースという方法がある。

報道機関が勝手に取材に来る事はそうそうあるものではない。

しかも、自分から情報発信しなkればまず無い。しかし、プレスリリースを

知っていると、やがて記事になったり取材に来る事がある偶然の幸運かも

知れないが、こうした手段を知っておく事は大切だと思う。しかし、




100%丸投げするようにお客様を教育している会社がある。

一方で、お客様を教育して最善の方法で商品やサービスの提供を

心がけている会社がある。

見せ方は大切かもしれない。プロモーションにより顧客が判断を変える。

だからといって、見せ方だけ上手くては困ると思う。

いくつかの会社では、100名を超える技術者がいることを売りものにして

「フルコースお任せ」をすすめている。

最近この方式が増えている。



顧問というと、税理士さん、弁護士さんが最もポピュラーです。

顧問契約は、ただお金だけ払えばよいのではありません。

得する顧問契約と損する顧問契約があります。

万が一の時に、優先的に相談に乗って対応をして欲しいという事で

顧問契約をしているのならば「損する顧問契約」です。

それならスポット契約にして、報酬を1.5~2.0倍払ったほうが

特になるでしょう。「先生も貴方を特別に扱います」から・・・


さて、当社では特に環境をキーワードにしてビジネスを拡大したい方に



セミナーや講演にS席がありますと申し上げると、大抵は驚かれます。

しかし、小生が講師として登壇する場合には、可能な限り設定をします。

講演会や講習会の後に、S席の方のみを対象に、コンサルティング

を行うからです。

このコンサルティングは、通常コンサル時間の1/6で、同じ成果を得

る事が出来るものなのです。

えっ!!? と耳を疑うかもしれません。

そこには、こんな理由があるからなんです。



最近多く寄せられる質問は、改正省エネ法への対応です。

Q1.本当に何か対策しないといけないのか?

Q2.罰金はあるのか?

ということです。

お答えします。

まずQ1について
事業規模の大小を問わず全ての事業者が行う義務があります。

Q2の罰金について
あります。

具体的には




10月6日と11月5日に名古屋でエネルギー管理統括者向けのセミナーが

開催されました。

小生も第3セッションの講師として務めました。

このセミナーに出席された方からの感想を頂きました。

今提供されている情報つまり

法律・政令・告示・通達と、省エネルギーセンターから提供される資料

自分でHPを検索して得られる情報

これらが表面的で、平面的で、ポイントが分からなかった。

このセミナーに出て、何が重要で何が緊急なのかという事が分かったと。




今月1日よりインターネット上でサービスを開始しています報告NAVI®

改正省エネ法・温対法・東京都条例に対応します


  http://www.reportnavi.net/

は、1年に1度も使わない余計な機能はありません。

シンプルに利用者が使える省エネ法・温対法・都条例のツールです。

公開講座を中心にご紹介をしています。

無料トライアルは7日間です。お試し下さい。

ご不明な点は052-589-7248まで


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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
64
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
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