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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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最近デマンド通報システムを利用した省エネを指南する会社が

何社か登場した。

このサービスは、以前からあった。

しかし、利用した会社の意見はことごとく【超不評】

貴方は何故だと思いますか?

デマンド管理が出来れば、確かに電気の基本料金を抑制できます。

しかし、抑制するためには、一番使いたい時に、警報が来る事を忘れてはいけません。


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昨日は、札幌商工会議所 ECO宣言行動2009の活動で

第二回目の勉強会の講師として招聘を頂きました。

ありがとうございました。

14時から16時の一番眠くなる時間の講演にも関わらず

ものすごく熱心にお聞きくださり、また回りの方とミニ討議を

して頂いて、会場全体120名の皆さんが、意見を述べアイディアを

共有し、そして会社に帰ってすぐにできることを持ち帰って頂きました。

主催者・参加者の皆さんの熱心な眼差し、素敵な笑顔

うれしい表情は、講演をする者に勇気を与えて下さることを

全身で感じられる素敵な講演をさせて頂く事ができました。

ありがとうございました。




先日あるエネルギー管理士が省エネ診断に出かけた時の話です。

下準備として、最低限のデーターが必要です。

お医者さんが、血液検査をしたり レントゲンやCTで患者さんのデータを

集めるのと同じです。

最低限、エネルギーの使用状態が分かるものが必要です。

エネルギーの管理をしていない事業所で、これらのデーターを

提出できる会社は、ほとんどありません。こうなるとデーター収集から

始める必要があります。ところが




昨日は、デマンドコントローラーが損する省エネ機器の代表格であると

ご紹介をしました。

「得する」と思って導入したものが、いつの間にか「損する」状態になっている事を

まったく気付かずにいるあなたに、CO2削減とコスト削減の朗報です。

しかし、ほんの少し手を打てば「損する省エネ機器」を「得する省エネ機器」に

変身させることが出来ます。

それは、人材の育成です。

Ecoにフィットした人材育成を行う事です。




デマコン(デマンドコントローラー)という装置が普及しています。

結論からいうと、10%の会社ではコスト削減に役立っています。

しかし、90%の会社では、損する省エネ機器の代表といえます。

そもそも、デマコンが普及したのは、

電気の契約の方法が、トランス容量や機械装置などの負荷設備契約から

デマンド(最大需用電力)を基準とする方式に変更された時、

このデマンドを抑制することで、基本料金を引き下げるものとして普及した。

しかし、折角200万円~1500万円も投資して設置したのに

小生が現場確認を行った中で90%が機能していない(電源OFF)状態にあった。




省エネのコンサルは3つに大別されます。
 1)独立系コンサル
 2)自社ブランドの製品・商品をもっている会社が行うコンサル
 3)専門商社によるコンサル

私どもエコエナジーは(1)になります。

それぞれに特徴があります。

2)3)のコンサルは、通常物品の売買が伴いますので、無料で行っている事が
ほとんどです。

しかし、ほんとうは無料ではないのです。

「タダほど高いものはない」といわれますが、皆さんは如何お考えでしょう?



省エネは、基本的に得をするものです。

その理由は、

今までと、全く同じ使い方をしてエネルギー使用量が下がる事

これを省エネと言うからです。

エネルギー使用量が少なくなると、経費が下がります。

では、得する省エネと損する省エネの分かれ道は?

省エネの為に投資したお金が、5年以内で回収できるか否かで判断します








最近のご相談で、お客様のお話をお聞きして気が付く事があります。

お客様の大半は、省エネをしようと考えても

まともに答えて下さる専門家を知らないという事です。

その結果、なんと家電量販店の店員さんや、電気工事屋さん

はたまた、電気の保安点検技術者に聞かれています。

身近に接点がある人として、質問をされていますが、専門外ですから

貴方が求める事を正しく理解し、答えてくれるのを望むのは酷です。




法律が改正されたとき、面倒な側面と、嬉しい側面がありあます。

良く聴かされた言葉に「チャンスはピンチの顔をして訪れる」

省エネ法の改正も、面倒な側面つまりピンチに見えている方が多いようです。

しかし

ちょっと視点を変えてみませんか?

今まで関心を寄せてこなかったゆえに放置されているエネルギーの使い方に

視点を動かしてみませんか?




今年4月に省エネ法が改正され、エネルギー使用量の届出という

従来まったく縁のなかった会社にも義務が課せられました。

規模の大小を問わず、エネルギーの使用量(電気・ガス・燃料)

を計測し、記録し、保管することはすべての事業者が実施する

必要があり、かつ原油換算して1500キロリットル以上の事業者

が届け出る事になっています。

もちろん罰則があります。



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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
64
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
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