エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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先日スクラップしておいた羽生名人の記事を読み返した。
勝負の時にリスクを取る勇気が持てるようにする。 これが経験が多くなるほど難しくなるとある。 成るほどなぁ・・・と感じた。 そう、過去の失敗した経験・体験が記憶にあり、恐怖心が 先に立って前に進めない。リスクを取って挑戦する勇気が 持てなくなり、結果としてリスク回避の決断をする事が ある。 そして、結果は不本意になる。 PR |
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このところ大学とゼネコンでエコキャンパスを推進するという
記事が出ている。50億から300億円の投資をしているので この新規建築案件が少ない中ではゼネコンとしてはありがたい 施策と言える。 さて、その中味はと言えば、目新しいのは2つある。 一つは、冷暖房に井戸水を使うケースである。 室内と屋外の熱を交換するのがエアコンである。 冷蔵庫の中が冷えているが、冷蔵庫本体の裏側が熱くなる。 これは庫内の熱を、本体裏側から逃がしているからだ。 これを室内と屋外でやっているのがエアコンだ。 |
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先日、とても信じられない問い合わせがあった。
省エネ法のエネルギー使用状況届出書作成とか 定期報告書作成代行とか 中長期計画の作成などを代行するという会社の方からだ。 なんと、もっともらしくホームページで ガンガンPRしてる。 ところが、 お恥ずかしながら、何も知らないから教えて欲しい。 貴社で代行部分のみ引き受けてもらえないか? との電話内容でした。 あなたはどう思いますか? これは、一社の話ではないのです。 弊社にかかってきた電話が4件。 セミナーで相談をされた会社が7社。 別件で訪問した時に偶然同席した方が 後からワザワザ追いかけて来たのが2社。 大変な人達だと思う。 貴方はどう思いますか? |
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先日見た新聞で、全工場2~4% の省エネができる体制を
敷くとあった。 その手段が、社内のベテランエネルギー管理士を10名ほど選抜 して指導役にするとか。 一見もっともらしい記事で、実現しそうに感じる。 それが勘違い 以前から各工場にはエネルギー管理士は存在したはず。 以前から同じ手法・考え方の域を出ていないのだ。 |
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GWに入った。普段読み残した新聞を纏めて振り返った。
オフィスビルを持つ三井不動産の記事を見て、驚いた。 エー、そんな事まだやってなかったの? 信じられない。記事にはこうある。 入居率や入居者の使用の状態に合わせて、空調熱源の 運転を最適化させる。これにより2%のCO2削減が見込めるとか。 高効率の設備に更新するのが簡単で効果的ではあるが、 こうしたチューニングも必要対効果では抜群である。 しかし、今までなぜやってなかったのか? これは、ちょっと考えると分かる。 |
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先日のTVニュースや新聞で、IBM・NEC・日立情報システム・日本ヒューレット
パッカード社がデーターセンターの省エネに対するサービスを開始している 事を知った。同時に、紹介された手法を見て愕然とした。 この人たちは、本当は分かっているのか?それとも分かっていないのか。 とても単純で簡単な事を、大げさにレポート作成して毎月10万円。 更に別途料金で指南するそうだ。 何を?誰に? 笑止千万とはこういう事を言うのではないか? 電力消費量を計測する事も良いでしょう。室温を計測する事も良いでしょう。 |
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3月5日に中央環境審議会地球環境部会が開催されました。
ジュリスト(法律関係専門誌)でなじみのある森島昭夫氏( 同部会の臨時委員)が意見書を提出されて、審議会に諮問の手続 き自体から疑問を呈しています。 審議会そのものは、環境基本法に規定され、環境大臣の諮問を受けて 環境の保全に関する重要事項を調査審議し、意見を述べることができ るものです。いわゆる国内の知見を集めていく重要なプロセスと認識 しています。 しかし、温暖化対策本法案について森島氏は、環境大臣から諮問が あったと到底認識できないと述べています。敬愛する法学者がこうした 主張をするのは、余程の事だと思います。 |
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グリーンエネルギー認証センターという組織で、太陽光発電した
発電量を検証してクレジットを発行しています。 クレジットは貨幣価値を生む事から、厳格に運用する必要が あります。ゆえに、第三者検証を行う必要があるわけですが、 ここでの問題は、検証費用が認証される貨幣価値よりも圧倒的に 高くて釣り合わないことです。 10,000円の認証でも5万円以上の検証費用が必要となれば、 貴方は検証をお願いするでしょうか? |
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今日は小生も所属する環境認証団体の勉強会でした。
ここで耳にしたのが、ISO14001取得した自治体で 認証の継続をやめているとの事。 かつて720の自治体がISO14001の取得をブームの如く 取得していたが、今では本庁で導入しているのが150に。 無理からぬ事と思われる方もいるでしょう。あなたはこの 変化を、何があってそうなったとお感じになりますか? 民間の企業でISOを取得している方なら、おおよそ見当が つくと思います。 |
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先月末 OECDが日本に提言書を出しました。
現在、環境省も経済産業省も、企業に求めているのは「自主的な」温室効果ガスの削減です。 企業が自ら 自主的に削減目標を定めて、それを遵守するもので 自主CAPと呼んでいます。削減量が目標に満たない場合、排出量取引により 予定以上に削減できた企業からCO2の排出枠を買って来るものです。 これに対して、強制的な排出量取引とは、 |
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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
65
HP:
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
技術専門員
エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
Do Yu Eco 専門委員
昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
報告ナビは、エコエナジーの登録商標です
代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
技術専門員
エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
Do Yu Eco 専門委員
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