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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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先日スクラップしておいた羽生名人の記事を読み返した。

勝負の時にリスクを取る勇気が持てるようにする。

これが経験が多くなるほど難しくなるとある。

成るほどなぁ・・・と感じた。

そう、過去の失敗した経験・体験が記憶にあり、恐怖心が

先に立って前に進めない。リスクを取って挑戦する勇気が

持てなくなり、結果としてリスク回避の決断をする事が

ある。

そして、結果は不本意になる。
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このところ大学とゼネコンでエコキャンパスを推進するという

記事が出ている。50億から300億円の投資をしているので

この新規建築案件が少ない中ではゼネコンとしてはありがたい

施策と言える。

さて、その中味はと言えば、目新しいのは2つある。

一つは、冷暖房に井戸水を使うケースである。

室内と屋外の熱を交換するのがエアコンである。

冷蔵庫の中が冷えているが、冷蔵庫本体の裏側が熱くなる。

これは庫内の熱を、本体裏側から逃がしているからだ。

これを室内と屋外でやっているのがエアコンだ。



先日、とても信じられない問い合わせがあった。

省エネ法のエネルギー使用状況届出書作成とか

定期報告書作成代行とか

中長期計画の作成などを代行するという会社の方からだ。

なんと、もっともらしくホームページで

ガンガンPRしてる。


ところが、 お恥ずかしながら、何も知らないから教えて欲しい。

貴社で代行部分のみ引き受けてもらえないか?

との電話内容でした。

あなたはどう思いますか?

これは、一社の話ではないのです。

弊社にかかってきた電話が4件。

セミナーで相談をされた会社が7社。

別件で訪問した時に偶然同席した方が

後からワザワザ追いかけて来たのが2社。

大変な人達だと思う。

貴方はどう思いますか?







先日見た新聞で、全工場2~4% の省エネができる体制を

敷くとあった。

その手段が、社内のベテランエネルギー管理士を10名ほど選抜

して指導役にするとか。

一見もっともらしい記事で、実現しそうに感じる。

それが勘違い

以前から各工場にはエネルギー管理士は存在したはず。


以前から同じ手法・考え方の域を出ていないのだ。



GWに入った。普段読み残した新聞を纏めて振り返った。

オフィスビルを持つ三井不動産の記事を見て、驚いた。

エー、そんな事まだやってなかったの?

信じられない。記事にはこうある。

入居率や入居者の使用の状態に合わせて、空調熱源の

運転を最適化させる。これにより2%のCO2削減が見込めるとか。

高効率の設備に更新するのが簡単で効果的ではあるが、

こうしたチューニングも必要対効果では抜群である。

しかし、今までなぜやってなかったのか?

これは、ちょっと考えると分かる。



先日のTVニュースや新聞で、IBM・NEC・日立情報システム・日本ヒューレット

パッカード社がデーターセンターの省エネに対するサービスを開始している

事を知った。同時に、紹介された手法を見て愕然とした。

この人たちは、本当は分かっているのか?それとも分かっていないのか。

とても単純で簡単な事を、大げさにレポート作成して毎月10万円。

更に別途料金で指南するそうだ。 何を?誰に?

笑止千万とはこういう事を言うのではないか?

電力消費量を計測する事も良いでしょう。室温を計測する事も良いでしょう。



3月5日に中央環境審議会地球環境部会が開催されました。

ジュリスト(法律関係専門誌)でなじみのある森島昭夫氏(

同部会の臨時委員)が意見書を提出されて、審議会に諮問の手続

き自体から疑問を呈しています。

審議会そのものは、環境基本法に規定され、環境大臣の諮問を受けて

環境の保全に関する重要事項を調査審議し、意見を述べることができ

るものです。いわゆる国内の知見を集めていく重要なプロセスと認識

しています。

しかし、温暖化対策本法案について森島氏は、環境大臣から諮問が

あったと到底認識できないと述べています。敬愛する法学者がこうした

主張をするのは、余程の事だと思います。



グリーンエネルギー認証センターという組織で、太陽光発電した

発電量を検証してクレジットを発行しています。

クレジットは貨幣価値を生む事から、厳格に運用する必要が

あります。ゆえに、第三者検証を行う必要があるわけですが、

ここでの問題は、検証費用が認証される貨幣価値よりも圧倒的に

高くて釣り合わないことです。

10,000円の認証でも5万円以上の検証費用が必要となれば、

貴方は検証をお願いするでしょうか?




今日は小生も所属する環境認証団体の勉強会でした。

ここで耳にしたのが、ISO14001取得した自治体で

認証の継続をやめているとの事。

かつて720の自治体がISO14001の取得をブームの如く

取得していたが、今では本庁で導入しているのが150に。

無理からぬ事と思われる方もいるでしょう。あなたはこの

変化を、何があってそうなったとお感じになりますか?

民間の企業でISOを取得している方なら、おおよそ見当が

つくと思います。



先月末 OECDが日本に提言書を出しました。

現在、環境省も経済産業省も、企業に求めているのは「自主的な」温室効果ガスの削減です。

企業が自ら 自主的に削減目標を定めて、それを遵守するもので

自主CAPと呼んでいます。削減量が目標に満たない場合、排出量取引により

予定以上に削減できた企業からCO2の排出枠を買って来るものです。

これに対して、強制的な排出量取引とは、




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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
65
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
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