省エネの匠伊藤智教のｴｺﾌｨｯﾄﾈｽ®Blog 改正省エネ法

エコフィットネス（省エネ）、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。

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	エネルギー使用量届出　セミナー今日は7月に迫った届出書の書き方を解説。通常は解説しない、ポイントを押さえた内容を正省エネ法対策の担当者、環境部、CSR部に新規配属された方を対象に開催しました。参加された方の半数は、省エネ法を知っている方ですが、実際に演習を行うと、疑問点がザックザクそうなんです、いざ作成する段になって、意外と難しいと気づかれるのです。 PR つづきを読む分からなければ役所に問い合わせればいいと思っても、実は基礎的な知識もないままだと、質問することさえ難しいというご経験は誰しもあると思います。あなたが的確な質問をしないと、正しい答えが返ってきません。この講座では、現物の届出用紙を使って実際に記入をして頂き問題点を把握、解決していただくという内容で行いました。出てきた問題は　・この事業所は合算に入れる・入れない？　・全国展開している会社特有の注意点は？　・ＦＣの本部特有の注意点はどこか？　・間違いやすい係数　・テナントで入居している場合の注意点はどこ？　・明細を管理会社が出しくれないけど、どうしよう　・ガスの単位が明細と違うがどうしたらよいのか？　・産業分類って何ですか？わが社は何に該当する？・複数の事業を行っている場合の書き方は？・業務委託しているエリアの使用量は合算するのか？といったものでした。たった２枚の届出書です。２時間もあればできると思うと大きな間違いである事を受講された方は気がつかれ、そして笑顔でお帰りに成られました。受講しようかな・・・と思って受けられなかった方、次回の届出書の書き方セミナー５月１８日に開催します。どうしても日程が合わない方にはDVDも販売をしていますのでご利用下さい読者プレゼントのお知らせです。（4/25終了）省エネ法・温対法・東京都条例について解説をしたDVD （￥7,500）を２名の方にプレゼントをします。まだ、小生のセミナーを聞いていない方で、一度聞いてみたいと思われた方を対象とします。応募期間は終了しました。 Close 2010/04/22 (Thu) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネコンサルって　看板だけ検索サイトで　省エネコンサル　で探すとすごい数なんと２４３万件もある。しかも検索サイトのランキングは決して「質がいい」とか「有名」とか「良心的」の順で一番から並んでいるのではない。ここから選ぶなんて正直あきらめた方がいいかも・・・。省エネと言いながら、単に電子ブレーカーを販売しているだけとか、単にキュービクルをレンタルしているだけ、とか古い資料か、新しい資料かの判断も出来ずにコンサルティングと名乗っているからタチが悪い。つづきを読む今日も、何軒かのサイトを閲覧したが、エネルギー使用量の届出期限を５月末日と書いている。ご丁寧に平成２２年は５月末日が期限ですと書いている会社も。ウソですよ。今年は改正後に初めて届出をするという配慮から特別に２ヶ月延長して７月末日が期限です。こんな基本的な事を間違えているなんて・・・これで省エネコンサルとして２頁目に登場してくるのですよ。貴方はこうしたインチキにかからないでくださいね。何より、HPだけではなくてちゃんとその目でその耳で、確かめてからお願いするといいのですが・・・・小生の場合は、定期的に一般公開のセミナーが有りますのでどうぞご確認に来て下さい。貴方のその目で見定めて下さい。その耳で確かめてみて下さい。次回は４月２１日と２２日です。読者プレゼントのお知らせです。省エネ法・温対法・東京都条例について解説をしたDVD を２名の方にプレゼントをします。（このプレゼントは応募期間を経過していますため応募要項などの詳細を削除しました） Close 2010/04/19 (Mon) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネコンサルティング　その４省エネコンサルティングのイメージもだいぶ湧いたと思います。今日は、DVDのプレゼントについてのご案内です。まだ、小生のセミナーを聞いていない方で、一度聞いてみたいと思われた方を対象とします。締め切りは4月25日（このプレゼントは応募期間を経過していますため応募要項などの詳細を削除しました） 2010/04/18 (Sun) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	新任担当者向け省エネ3法解説今日は、環境部門、CSR部門の新任担当者向けの省エネ３法についての解説をするセミナーを行いました。参加者からは、省エネ法・東京都条例・温対法の理解ができたとのコメントを頂き、更に前向きに取り組む事ができそうだ。との意気込みを頂けました。このセミナーの中では、新聞やテレビで断片的に伝わる内容が、どういう意味を持つかを、根源から解説をしているので、今持っている知識との融合を図る事が出来るのです。つづきを読む中には、知識の確認でご参加された方もいらっしゃいました。特に、法律には具体的に実施するに当たり、その運用方法の枠を決めた施行令、枠の中味を細かく決める施行規則、判断の基準となる通達、告示などがあり、法律が変わらなくてもこうした運用面での改正が行われています。ゆえに、一度収集した情報も、いつの間にか変わってしまったと言う事が良くあります。更に、インターネットで調べても、必ずしも新しい情報が上にある訳ではありません。此処に落とし穴があるのです。ネットで調べれば分かるというものの、それが新しいものか否か即時に判断できるのは専門家だけだという事です。インターネット上に置かれた情報は、数はありますが、最新か否か、正しいか否かは別問題です。こうした意味で、セミナーなどで最新の情報を得る必要があります。今回のセミナーは、4月21日に追加開催します。新任担当者・新任の責任者の方、正しい知識を確認したい方主催者に問い合わせてみてはいかがだろうか？問い合わせ先は東京　　03-3847-7360 名古屋　052-589-7248 Close 2010/04/16 (Fri) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネ診断の手順良く頂くご質問や依頼に、省エネの手順を教えて欲しいとある。これは、実に分かりやすい質問ですが、手順を教えるのはそれほど難しい事ではない。但し、判定ができないだけである。貴方自身の経験で照らし合わせて欲しい。そう、医者に行ったときである。病状があっていく場合と人間ドックや健康診断など、自覚できる病状がない場合と2種類ある。病状がある場合（治したいという意図がある場合）自覚症状の告知→問診→診察→検査→診断→処方・処置これは貴方の視点から見た場合のことである。これを医師の視点からみると自覚症状の告知　　　　↓ 情報収集⇒大括りでの可能性の抽出（見立て）⇒判断材料の追加収集　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　　　中括り可能性の抽出（見立て）←　問　　　　　診　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　診察（触診・聴診・観察）　→　小括り可能性の抽出（見立て）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　処方・処置←（Ｙｅｓ）←診断を下す材料が揃ったか否かの判断　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（Ｎ　ｏ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　　　　　　　　　　　　検査機材の有無　　←　　　検　査　　　　　　　　　知見の有無により外注検査の判断　　　　　　　　　　　　　知見・経験がない場合の転院推奨　　　　　 ↓ 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　　　　　処方・処置←（Ｙｅｓ）←診断を下す材料が揃ったか否かの判断　　　　　　　　　↓ 　　　　　経過の観察→改善が見られたか否かを判断→知見の蓄積　　つづきを読む病状がない場合（とりあえず調べてもらおうレベル）・所定の検査薬・検査機器による検査→データ収集　　　　　　　　　↓　　　　　　　　　　　　　　　　　検査データを見たうえで問診　　　　　　　　　↓ 　問診結果と本人の検査データを踏まえて　　　診察（触診・聴診・観察）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓ 　正常か経過観察必要か詳細検査必要かの３択の判断となる。さて、省エネ診断はどちらかというと、後者に当たる。今すぐに直さないと生産が出来ない、明りが灯らないなどの企業活動が停止するものではない。5年10年という単位で静かに進行する慢性疾患への対処といえる。そう、気がつかないうちに莫大な利益損失をしているのである。そうした意味で省エネ診断は、利益の損失を食い止める有効な手立てといえる。ところで、上記のプロセスで見逃しそうな大きなポイントがある。１つは、検査には検査薬や検査道具、検査機がいるという事検査薬であれば、酸かアルカリかを判断するリトマス試験紙など検査道具であれば、血圧計、聴診器、内視鏡など検査機であれば、心電図、レントゲン、ＣＴ、ＭＲＩなど省エネ診断でも最低限検査道具は必要である。これがなければ情報が入らない。もう一つは、感性である。感性とは、大丈夫とか変だとかを感じる力である。これは五感（六感も入る人もある）で感じるものである。医師の診察を見ると理解ができると思う。検査して収集したデータも参考にはしているが、データをいくら分析しても決断（診断）はできない。視覚情報の一つでしかない。視覚情報には他にも顔色、眼力、触診、聴診、体感温度、匂いなど、まさに五感で感じる情報を統合してそして「何となく変だ」と直感的に感じるのだ。これが実に大切な事である。休日診療で、何度か大学病院に行ったことがある。若い先生と年季の入った先生の一番の違いは、判断までの道筋が短い事である。知見・経験の違いが如実に表れている。若い先生は知見も経験も少ないから、数をこなす必要がある。しかし単に数をこなしても感性は上がらない。意識をして一つ一つの症例から特異点を抽出して、習った理論と引当していくという過程を得て知見が積まれるのである。従って検査方法や、検査機器の取り扱いが出来ても知見は上がらない。得られたデータと初見と理論とを意味づけして理解し、知見として初めて感性が高まっていく。同じ事が職人の技にもいえる。触っただけで表面の面粗さが分かったり、見ただけで直角か否かが判断できたり、長尺物が許容値以上に曲がっているか曲がっていないかを判断できている。これらは漫然と数をこなしたからと言っても感性は高まらない。意識を持って取り組むことで感性として身に備わったと言える。長くなったが、省エネ診断にも道具と感性が共に必要で、道具ばかりに目を向けても診断はできない。感性を養うには数もいるが意識も必要なのだ。感性を養う事を意図しないと、データの山に埋もれて何も診断はできない。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 東京オフィスの移転、電話番号変更のお知らせ。　　東京オフィスを上野考房と統合しました ◆ 新東京オフィス【New】〒110－0014 　東京都台東区北上野１－１５－５－１３０７　　TEL :０３－３８４７－７３６０【New】　FAX：０３－３８４７－７３６１　 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ Close 2010/04/07 (Wed) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	エネルギー管理統括者の外部委託（１社限り）４月３日のブログに書いたエネルギー管理統括者の外部委託について休日にも関わらず問い合わせを頂いた。一人で何社も見る事は許されない。１社限りである。コンサルティングはできるが、エネルギー管理統括者として選任を受けるのは、外部委託に限らず一人１社である。１社限りで、エネルギー管理統括者の業務委託を受諾する事にします。本当に法に基づく役割を御引き受けすることで、メリットを創出させて頂くには、１社限定とならざるを得ない。ご関心のある方はこちらまで東京03-3847-7360　名古屋052-589-7248 info@eco-energy.co.jp つづきを読む ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 東京オフィスの移転、電話番号変更のお知らせ。　　東京オフィスを上野考房と統合しました ◆ 新東京オフィス【New】〒110－0014 　東京都台東区北上野１－１５－５－１３０７　　TEL :０３－３８４７－７３６０【New】　FAX：０３－３８４７－７３６１　 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ Close 2010/04/05 (Mon) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	コンサルを受けると考えるだけで変化が起きる私は省エネコンサルをしている。ある時、セミナーに気まぐれで無料コンサルをサービスする提案をした。全員が申し込むと思ったが、無料でも申し込みは半数であった。そして、一旦申し込みをしても、直前におやめになる方もいる。私にも経験がある。貴方はどうだろうか？「何か質問は？」「アドバイスが欲しい人いうますか？」と聞かれて「ハイ！」と手を挙げるのは難しい。それと同じだと思う。つづきを読むつまり、「気のきいた事を相談しなければいけない」「こんな初歩的な事を聞いたら人格を疑われる」などと大げさに考えて、結局質問が出来ない人が多い。自分もそうだった。ところで、今回はこの無料コンサルをしますよと提案し、手を挙げてコンサルのその日を待つまでに、社内でどんな事を相談しようか・・・？と、相談することを相談する会社もある。ここが大切だ。テーマを考え相談する。すると、相談しようと考えていた事のなかで幾つかはこの段階で「答えが出て解決」しているのだ。つまり、大きな変化が出たということになる。どんなに素晴らしい事を１万回を聞いても、たった一つでも実行しなければ、聞かなかったと状態は変わらない。変化が起きないのだ。今回コンサルティングを受けようと決意した瞬間から、変化が始まってる。この事を是非見落とさないでほしい。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 東京オフィスの移転、電話番号変更のお知らせ。　　東京オフィスを上野考房と統合しました ◆ 新東京オフィス【New】〒110－0014 　東京都台東区北上野１－１５－５－１３０７　　TEL :０３－３８４７－７３６０【New】　FAX：０３－３８４７－７３６１　 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ Close 2010/04/02 (Fri) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	改正省エネ法の法定書類法改正で初めて、定期報告書を提出する必要がある会社は準備が必要だ。ところで、弊社も提案をしているが、定期報告書作成支援サービスが目につくようになった。定期報告書を作成するのは初年度よりも２年目の方が難しい！これを知っている人はいるかな？？？？現実は２年目が一番難しいのだ。何故なら、定期報告書は進捗を書くものだから、基準を作り評価をする必要がある。（この基準が管理標準なのだ。）そこに登場するのが原単位である。原単位を甘く見て初年度適当に出す。できた！すんだ！その場は終わる。ところが二年目。対策をしているのに、原単位に反映つづきを読むしてこない。なぜ？そもそも基準となる管理標準が無かったら考えようがない。そして、施策が反映される原単位を決めてない。（そうした協議をした事もないまま書いた。外注に出した）などで困っている様子が浮かんでしまう。初年度比較対象が無いから「－」を記入しても、２年目は「－」はない。比較対象がある。初年度にいい加減な報告をした事が仇になって、原単位の洗い替えをしないといけない会社もあると予測する。 2年目に気がつけばまだ被害は少ないが、3年4年と洗い替えが必要な原単位を使うと、専任者が半年かかっても修正出来ないほどの労力をかけてやり直す必要が出てくる事を知っていいて欲しい。なぜ定期報告書が必要なのか、あるとどうなるのか、何が大切であるか全部委託するのか、共同で作成するのかなど、何も説明でき無い会社の案内には、こうかかれていた「私共にお任せ下さい」「ワンストップで実現」聞けばわかる「全部やります」と言うだけである。以下の質問をして回答を聞き判断すると良い　なぜ定期報告書が必要なのか？　定期報告書があるとどうなるのか？　定期報告書を作成する上で何が大切であるか？　全部委託するのか、共同で作成するのかな？宣伝している会社の９９％はこの問いに対して貴方が満足する答えを持ってない。当社とは心がけから違うからだ。最新のセミナー情報なら http://www.eco-energy.co.jp/seminer000.html セミナーのＤＶＤなら http://www.eco-energy.co.jp/dvd_sem.html Close 2010/03/30 (Tue) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネ法のエネルギー管理統括者の役割エネルギー管理統括者の役割でもっとも重要な事は、エネルギーの使用に関する管理体制を作ることである。マネジメントすることである。人物金の経営資源をマネジメントすることになるゆえ、取締役であることを要求している。取締役会で意見を述べる事ができるものでも良いとあるが、無意味な解説である。機軸から反れた解説であると、あなたもすぐに分かると思う。この機軸からそれた解説がなされていると、コレだけを読んだ方は、業務委託で済ませられないか？と考える。よくよく考えてほしい。つづきを読む省エネ法は規制をする行政法といえるが、この規制に従うと企業は儲かる仕組みを構築するチャンスに変えることができるのだ。大気汚染防止法と比べてみよう。確かに空気はきれいになるがそのために空気中に放出する排気に対して浄化装置などの機器を設置しなければならない。水質汚濁防止についても除去装置などが必要になる。すべてコストがかかる。費用対効果ではない。法令順守のためのコストを支出するのだ。その支出したコストは空気がきれいになっても、水がきれいになっても戻ってこない。ところが省エネは、エネルギーの使い方を少なくする事だから、一時的に支出があっても必ず戻ってくる。投資なのだ。そのためには、事業所の合理化を進めることも必要になるかもしれない。しかし、必ず戻ってくる。リースにしたら毎年利益が出せる。儲かるしくみなのだ。だから、統括責任者は経営的な視点を持った立場の人が当たる必要がある。業務委託とか外注とかはもっての他の考え方である。先に述べた「取締役会で意見を述べることができるもの」でも意味がない。苦労せよとは言わない。「楽」でいい。但し、イージーの楽ではなく、エンジョイの楽で行きましょう。それを実現するのがエコフィットネスプログラムなのだ。 Close 2010/03/26 (Fri) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	外資系は省エネビルに入居する！？不動産会社のヒューリックが自社ビル90棟のうち40棟を建替える。その理由がCO2削減25％達成とある。営業戦略として企業の社会的責任が果たせるアドマイヤー企業という地位を確保し、外資系の企業が省エネ対応ビルへの入居に敏感に反応するとの予測をしている。この予測は面白い。日本企業のCO2対策に対する鈍感さと外資の敏感さを比較してビジネスチャンスとして捉えている点が絶妙とも言える。つづきを読む先般アメリカ証券取引委員会が、将来発生するリスクの一つとして、地球温暖化に対する項目を投資家に開示すべき事項として可決した。これが意味する処は、温室効果ガスの削減を進めなかった場合に、企業を取り巻く環境（顧客、取引先、金融機関、社会インフラ、従業員、株主に対して発生が予測されること）に対するリスクを予測して対応ができるか否かを記載するということになると考える。であれば、たとえば外資における日本の最初の拠点である東京は環境確保条例という世界の都市で最も先進的な規制を受けるのである。この規制に対応する省エネビルに入居する事はリスクヘッジとして評価できると考えたとしても不思議ではない。日本の企業は、今存亡の危機に瀕してそれどころではないといわんばかりに、先日閣議決定した地球温暖化対策基本法に9つの業界団体が遺憾の意を露わにしている。リスクヘッジについては、外資系企業を見習うところがある。今まさに省エネ法が本格適用される元年と言える。本筋を見失うことなく進めて行かなければならない時。当社も、こうしたニーズに対応するサービスを既に5年前から提供しているが、さらに顧客に喜ばれるサービスの開発を行い、期待に応えて行きたい。 Close 2010/03/23 (Tue) 改正省エネ法 TB() CM(0)

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プロフィール

ＨＮ：

伊藤智教

年齢：

ＨＰ：

エコエナジー株式会社

性別：

男性

誕生日：

1959/11/06

職業：

省エネセミナー主宰

自己紹介：

エコエナジー株式会社
　　　　　　　代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
　　　　　　　技術専門員
　　エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会地球環境委員会
　　　Do Yu Eco 専門委員

昭和34年　愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
ｅ－ＪＩＴ
報告ナビは、エコエナジーの登録商標です

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