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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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かねてより申し上げている通り、国内太陽光発電メーカーの採算が危うい。

海外勢の猛烈な進出が続いている。

円高も海外勢の見方となり、国産品の10~20%安で侵入があいついでいる。

特に中国製は、日本の大手商社である丸紅を窓口に日本市場を伸ばそうとしている。

 太陽光発電(家庭用を除く)全量買い取り制を、手ぐすね引いてい舞っているのは

国内メーカーよりも、中国やドイツ、アメリカのメーカーではないだろうか?

 特に、技術的にもそん色のないドイツQセルズは手ごわいはずだ。

パワーコンディショナーと呼ばれる直流を交流に変換する装置は、変換効率が勝負だが

そのNo1を走っているのはドイツだという。

 どうせ買うなら、国産メーカーにどうしても頑張ってほしい。と思うのは私だけ

だろうか?

 でも、こうした太陽光発電に使われる助成金は我々の税金から拠出されているのだ。

まずは国内の雇用が確保される事を願わずにはいられない。

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地中熱。そう井戸水の特性を考えて欲しい。

夏でも冬でも関わりなく、井戸水は年中16℃である。

この地下の一定の熱を利用して空調を行おうとすることである。

空調といえば、外気と熱交換をしている。

夏は30℃を超える空気に熱エネルギーを放出しなければならず

冬は熱エネルギーが殆どない空気からエネルギーを集めて温風を

室内に噴出している。これをヒートポンプという。

 この空気の代わりに、16℃という地中にある熱エネルギーを

利用するというものである。

 熱交換をするためには、井戸と同じく穴を掘る必要がる。

そのため、設置するだけのエアコンの様にはいかないが、これから

増改築をするとか、建物を立てるようであれば、杭を利用して

熱交換をするためのパイプを打ち込む事ができる。

 初期投資は掛かるが、スーパー、養護老人ホーム、ハウス栽培など

元々多くの熱エネルギーを必要とする場合には投資に見合う。

 太陽光発電と蓄電地は非常の時に役立つが、日々役立つのはこの

地中熱利用である。

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被災者支援で最も有効なことは、仕事を作ることである。と私は思う。

延々と義捐金を頂いても「誰かの役に立っている」という実感が

持てない以上、心はいやされない。

そうした中で、色々な支援の仕方があるが、ヤマダ電機では加盟店づくりを

する中において、初回加盟料と初年度の会費を免除する事により、実質0円

でもヤマダ電機の加盟店として開業ができるという。

 従来の電気屋さんはメーカー系列であった。従って系列以外の商品を売る

事ができなかったが、家電量販店大手のヤマダが、自社の仕入れを活かして

加盟店に卸すというものゆえ、消費者は安くて色々なメーカーの商品を地域の

電気屋さんから買う事が出来ると言う事になる。

 これは、単一のメーカー⇒単一メーカーの販売代理店⇒小売店という流通経路を

複数のメーカー⇒ヤマダ電機⇒小売店に変えてしまった。

 家電の世界では画期的な事と言える。

 そう言えば、街の電気屋さんはあるけれど、実際に入ることは稀だ。

いつからそうなったのだろうか?

もちろん街の電気屋さんでものすごく頑張っている所も多くある。

しかし、家電量販店が大型店舗を出店した所では、衰退の一途だった。

 今はヤマダ電機が先行しているが、幾つかの家電量販がこうした地域密着の

家電屋さんとタイアップする方向に動くのではないだろうか?

 そんな事を感じた。

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小水力発電を野村HDや三井金属が実施を計画している。

自治体は、特区の申請で協力するそうだ。

小水力とは、出力が3万Kwまでである。従来は1000kw以下で30倍に拡大された

事は英断であると評価できる。


 それにしても、ダムを作って大規模に発電をしている従来の水力発電の事を

考えたら、とてつもなく小さい。

しかし、小さいけれど日本に好適地といわれる場所は2万カ所にも及ぶ。

となれば、原発15~20基分くらいは小水力だけでも出来てしまう事になる。

太陽光みたいに日没後は発電出来ないのと異なり、24時間発電する。

太陽光では投資回収が出来ないに等しく、私はこちらに投資をしたい。


尚、問題は河川法と利水権だ。 この小水力の場合は、ダムを作る事を想定せず

流れや落差での発電ゆえ

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新聞や環境・省エネ系の雑誌を開くとリチウムイオン電池が花盛りであるが、

そのリチウムイオン電池の原材料供給に不安がある。

もう一つの不安は、爆発火災の危険である。現実に航空機への持ち込み制限

がある。また、宅急便などでは送れない事に気が付く方も多いと思う。

今求めている電池は、充放電の耐久があること。大容量であること。危険が

無い事。そして充電時間が短く出来ることの3つであろう。

こうした中でポストリチウムの開発競争が始まっている。

EVを始めとする自動車用途の他、再生利用可能エネルギーの代名詞である

太陽光・風力発電のクッションとして蓄電地は欠かせない。その他にも非常

用や、電力不足の折のピーク時における代用手段としても注目されている。

3年前に、電池を制する者が勝利すると一部の方にお伝えしたが、その通り

になっているようである。

現在開発の途上にあるのは、アルミニウム空気電池、カルシウムイオン電池、

マグネシウムイオン電池などである。

電池は化学反応で電気を取り出し、また蓄積するものである。従って充放電

については条件がある。

使う側もその事を忘れてはならないと思う

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本日午後可決と報道されている第三次補正予算について、エネルギー対策の

推進という項目がある。可決された予算の中身については追っての確認とな

るが、この中で注目をしたいものについてお伝えしよう。

1)エネルギー管理システム(BEMS・HEMS)導入促進事業費補助

中堅・中小企業向け高圧小口の需要家にスマートメーター導入と連携した電

力需要抑制の取組を促進するため、BEMSの導入を補助するもの。

2)建築物節電改修支援事業費補助

民生部門(工場・家庭以外)の空調・給湯・照明設備・断熱等に限定し、

仮に機器単体でも建物の半分以上について改修し、かつ10%以上の節電効果

がある場合は補助が受けられる。

補助率1/3 (中小企業は1/2)

現時点では、基金造成を受ける民間団体を募集している段階であるが、民間

団体が決まり説明会、公募の手続きに移る。概ね公募の募集期間は2週間程度

であるため、募集が始まってから申請書類に添付を求められる見積を求めて

いたのでは間に合わない。

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スマートフォンで家電を遠隔操作するという記事を見つけた。

いまどきの事なら、それもあるだろう。

ところで、通常の考え方なら配線工事が必要になる。

例えば、スマホで特定の信号を送る。

その信号を受ける受信専用端末があり、そしてその端末から

電源を遮断するユニットに信号を送り、電源を遮断する。

この遮断を行うために電気工事が必要だから、利用を考えた時に

工事が伴う事となり、賃貸ビルとかマンションに入居している場合は

オーナーの了解が必要になって来る。

ところが、これを通常使っているリモコンの信号を利用したならば

配線工事は不要になる。

もちろん、電源遮断とはいかないが、逆に温度設定を変更したり、到着

する前にONさせておくことも可能になる。

 この考え方をHEMSに関連づけたらとうなるであろうか?

またBEMSと関連付けたらどうなるであろうか?

 工事が不要になると言う事は、通販商品にできるという事が考えられる。

スマホが遠隔操作するならば、HEMSが操作することだってできるはず。

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合理化の為に他と協力して設計・仕様の統一やグループ会社の再編を図る。

これって30年前の役所のことか?と思ったら何と今の電力会社の話。

さすが役所より役所らしいと言われるだけの事はある。

地域独占企業という特権を持った会社だからできることで、いまこんな事を

していたら役所でも手ひどい事業仕分けに会う事であろう。

そんなアホらしい記事を目にするたびに、独善とは恐ろしいと感じる。

中にいる人は感覚がマヒして分からなくなっている事であろう。

 さて、これは電力会社だけではない。考えてみれば規模の大小を問わず

すべての企業において当たり前になっていることであるとも言える。

 仕組みを維持していくためには標準化してマニュアルに落し込むという

事を行っている。

 作業手順マニュアル、接客マニュアル、品質管理マニュアルなどだ。

このマニュアルは一体どうやって作られているのかを思い出して欲しい。

とても良い事があった。或いはとても悪い事があった。

そうした事を契機にして、皆で知恵を絞って作成されたマニュアルで

あれば、その後も改定していく事ができるはずである。

 ところが現実はそうではない。

マニュアルの作成代行などで委託をしてしまう。火急の場合は応急措置と

してそれも役に立つであろう。しかし、マニュアルは作成するプロセスに

おいて意義がある。衆知を集めて作成するならば、個々人のもつ感性により

多くの情報を集めて選別し、気づきがある。

 マニュアル化すると同時に、マニュアル化する前に「ここだけは」課題を

解決しておきたい個所、改善してからマニュアル化した方が良い個所が浮き

上がってくる。普段からある事であるが、課題として認識ができていない

事が認知される。そして、改善が進む。

 結果として見ると、マニュアル作りは大変であったが、完成した喜び

達成感がある。何よりも仕事を通じて、他の人を認める事ができるように

なる。お互いにその存在を認め、尊重する事ができ、組織の中の歯車では

なくて、必要な存在であった事を認識する事になる。これが大きいのでは

ないだろうか?

 電力会社において、実は最も出来ているような気になって実は全くできて

無い事の一つが省エネではないかと私は思うようになってきている。

 余りに当たり前すぎて意識が向かない。省エネソリューション部隊が設け

てあっても、電気メーカーや電機メーカーからの出向者が電力会社の名刺を

使った営業をしているに過ぎない事を知る人は少ない。

 ○○電力が提案してきたというだけで、盲目的に信じて採用するのは、実は

中小企業ではなく大手上場企業に多いと言うから、地雷を踏みたくない大手

社員の心情のあらわれであろうか?



波力発電で新型が開発されるというニュースを聞いた。

1975年から波力発電装置の開発が始まった。それから35年。

この間、実用化に至っていないのはなぜだろうか?

発電単価が折り合わない事が一番の理由として揚げられている。

今回の実証試験でも2015年までに40円/kwを目標に置いている。

ブイ式や振動水柱からなどがあるが、注目したいのは後者である。

防波堤に押し寄せる波を取り込み、水面や圧力の変化で発電タービンを回すものだ。

日本は海に囲まれ、防波堤により海岸を守っている。

先の東北・関東大震災を契機として、防波堤の見直しをすすめているという。

では、防波堤を新たに設置しなくてはならない所に、こうしたものを設置

するということが出来たとしたら、建設コストを下げる事ができ、送電経路の

確保などの問題も解決できるのではないだろうか?

ここに実施すれば、足場の確保をするだけでコストがかさむし、漁業関係者との

調整も必要となるから、時間が掛かる。時間が掛かるとはお金が掛かると同じこと。

最もコストを安く上げるには、一度にできることは一緒にやることではないか?

私はそう感じる。

さすれば、2020年を待たずして20円/kwhを実現でき、太陽光発電のような日照に

左右される事が無くなるのでは?



燃料調整費とは、原油・LNG・石炭の3か月ごとの平均燃料価格(実績)と、基準燃料価格(料金設定の

前提となる平均燃料価格)を比較し、その変動分についてあらかじめ定められた算定方法により、電気

料金を調整するもので、電力会社が一方的に料金改定をする事ができる費用。


 例えば運送会社が、燃料の値上がりを理由に一方的に運賃を調整することはない。

(しいて言えば、パッケージツアーにおけるサーチャージがある。)

それが、11月は+30銭、12月が+31銭いたします。

平均燃料価格が1,000円/kl変動した場合の燃料費調整単価を「基準単価」として

電気需給約款等で定め


基準単価
(1kWhにつき) 高圧供給 18.5銭を変動させるというものである。

猛烈な円高の恩恵を受けながらも30銭の値上げ必要というのは、大変なことではないだろうか?

ちなみに、毎月のようにこの燃料調整費が値上げされている。

 一番の原因はLNGの値上がりである。それもジャパンプレミアムという足元をみた商売を

する国と、交渉下手なのか手玉にとられる日本の電力会社との力関係なのか?

 エネルギーベストミックスとは、バランスの問題であるだけに、安いからといって

効率よく発電できる設備とマッチングしていなければ使えない。石油が下がったから

といっても、燃費効率の悪い石油火力発電を動かしても仕方がないのだから。

 今まさに総合エネルギー調査会がこの国の将来を見据えた議論を行っている。

是非、頑張ってほしいし、一方では省エネにもっと力を注いでほしいと思う。

 燃料は、ずーっと買わなくてはならないのだ。

 しかし、省エネ設備をいれたなら、その効果はずーっと続くのだ。

ほんの4年5年というスパンで見れば、絶対に得する方法であることは、改めて

申し上げるまでもないはずだか、時として目先の利益に目がくらみ、魔が差す。

 時には、魔を払う意味でもこうした事を伝えていきたい。


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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
65
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
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