省エネコンサルを受ける事が必要か否か？

という必要を論議する人がいる。もちろん必要論を否定はしない。

但し、省エネコンサルに対してどにょうなイメージをもっているか

そのイメージが正しいか正しくないかにより、必要論を論じる

以前の問題である事が分かる。

これは、弁護士・税理士・弁理士・インテリアコーディネーター

建築士、技術士、更にはファイナンシャルプランナーなどに

貴方はどのようなイメージをお持ちですか？

また、それらの人にコンサルティングをしてもらう事のイメージを

どのように感じますか、と問いたい。

そう、これらの人たちと相談・コンサルを受ける場合、どこまでが

無料で、どこから有料であるかの判断さえもできない。

ましてや省エネコンサルと称する人々の多くは、実は自社商品の

中で、貴方に一番マッチする商品を選ぶアドバイザーと言った方が

正しいと感じる。このアドバイザーとコンサルタントを一緒にイメージ

の中に入れてしまうと答えがでない。

　正しいか否かは別として、私はこう考えて対応している。

自分でやろうとすれば出来るかもしれない。しかし、より良い結果を

限られた時間内に作り上げるのに、今自分（会社）のもつ力では

出来ない事を依頼する場合は有料。

30分以内で、答えを得るのは無料としている。

答えは出すが、その答えを得るために辿るルートについては

時間がかかろうと、余計なお金がかかろうと自力で切り開くか、

すでにその答えに到達する術を知っている人に頼むかだ。

具体例で示そう。

貴方が裁判を受けなければならない、又は裁判を起こす事になった

としよう。貴方が六法全書を読み、膨大な判例を調べ、法定ディベート

を学び、そうして弁護士なしで裁判に臨むことは可能である。

さあ、一体全体どのくらいの時間が必要だろうか？

貴方が学び終わるまで、時間は待ってくれるだろうか？

その間、貴方は会社を休む事になるのだろうか？

答えは明らかである。

税務申告もそうだ。毎年変わる税法を学び、複式簿記を習い

会計原則を学び、そして参考図書を取り寄せて学び自力で税務申告

をする事は可能だ。多くの会社。いやほとんどすべての会社が

顧問の税理士さんにお願いしているのはなぜだろうか？

そう、もうお分かりだと思う。

有料か否かが問題なのではない。どのような成果を得るかが問題

なのである。

従って、省エネコンサルにおいても、何を買うかが問題なのではない。

どのような成果を得るかが問題である。

どのような成果を得るかが漠然としていると、弁護士も税理士も

設計士も困る。

省エネコンサルの場合は、その答えであるどのような成果を

得るかを考えていない事が多い。貪欲だけの成果を望まれても

対処はできない。

無料コンサルでは、この部分に注目してお話をするようにしている。

ゴールが見えれば、そのゴールに向けて自力で行くか否か、

伴走するコンサルがいる事がどのような成果をもたらすか

こう考えると、省エネコンサルの位置づけと有料・無料の区分

が、貴方にも理解をしえもらえると思うが、どうでしたか？
進めるのが良いかという術