ニュースを見ているとフランスは、独善独歩という印象を受ける。

よくあれだけ手前勝手な・・・とか思えるえるようなニュースが流れてくる。

こえは、エネルギー自給率が１００％かつ食料の自給率も１４０％と
 
高いからであると聞く。かつてヨーロッパ諸国は、ロシアからエネルギーを

パイプラインで供給を受けていた。そしてあるとき、そのパイプラインが閉

じられた。そんな苦い経験を持つ。ゆえに、エネルギーの自給率を上げる事

の大切さを身に染みている。

かといって、化石エネルギーや天然ガスが急に湧くことはない。

原子力を利用すること。そして太陽光・太陽熱を利用すること、風力を利用すること

など、自然エネルギーを利用する方向に動いたのである。創エネである。

日本がこうした自然エネルギーを利用した創エネをするとした場合、

２つ必要だと考える。

ひとつはエネルギー変換効率の高い太陽熱を利用すること。

現在はわずか１５％の変換効率しかない太陽光発電に補助が集中しすぎ

ている。５０％～５５％もの変換効率をもつ太陽熱エネルギーにも

同等いや、それ以上の補助をつけて利用促進を図るべきである。

もうひとつは、どこでも風力発電ができるのではない。効率のよい場所

は限られる。託送料の引き下げすべきである。かつて、小型自家発電が

大量にりようされた。余剰電力を他の事業所に送りたいという動きを

電力会社の送電線を利用する託送方式が制度化された。

しかし、託送料が高いのだ。この託送料という障壁がある限り、風力発電

のみならず、小型の水力発電の電気は使えない。

太陽光に発電にばかり目を向けている間に、エネルギー自給率を上げる

他の手段を放置していては、いつまで待ってかわらない。

原子力発電所が更新の時期に来ている。5年10年で更新はまとまらない。

新規の発電所は20年～30年もかかってやっと出来上がる。地元の合意の

とりつけができないからだ。

小型水力発電なら3ヶ月、風力発電でも2年あれば完成してしまう。

ウランの埋蔵量からみて、原子力の利用はあと50年程度。

新設に30年もかかったら、設計寿命の50年を経る前に燃料切れだ。

使用済み燃料の再処理として期待された青森県の六ヶ所村では、まだ

技術が確立していない。

こうした中で、ま原子力発電で温室効果ガスを削減できる考えていては

時代を見誤る。自然エネルギーの利用。ここらでちゃんと考えてみたい。