省エネの匠伊藤智教のｴｺﾌｨｯﾄﾈｽ®Blog

エコフィットネス（省エネ）、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。

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	私たちのコンサルティングEcoFitness 私たちのコンサルティングサービスであるEcoFitnessは、多くのお客様へのサービス提供によって、現在の形を作ることができた。成功の方程式は、この典型である。もちろん、その都度私たち自身も多くの学びをして対処してきた事は言うまでも無い。しかし、場が与えられたからこそ引き出された。そう、内に眠っていた才能が引き出され、新たに追加的に勉強し、また体験・経験した事が加わって出来たものである。 PR つづきを読むこれは、弊社だけでは何年かかっても開発し切れなかったであろう。クライアントの皆様に感謝を申し上げたい。もちろん、すべてのクライアントの皆様には、お約束の効果を提供してきた。ところで、こうして完成された省エネ成功のパターンを、標準コースライトプラン、安心コースの３タイプで提供をしているが、私たちの基本姿勢は、パターン化されたものを大量生産のごとく物として提供をするつもりは無い。それは、クライアント一社一社の言葉にして表現する事ができない課題を私たちの持つ知見により明確化して取り組む事を大切にしたいからである。大切な事は、クライアントが私たちに任せて頂いた事により、言葉で表現できない課題について、その真相を理解して対処できる唯一のコンサルタントとして信頼されるに足る特別な思い入れをもったサービスを提供する事にあると考えている。だから、パターン化したプログラムを、そのまま提供するような安直なやり方を好んではいない。私には、この医者に掛かりたいといつも思う先生がいる。幸せな事である。この先生は、私を診察するとき、他の誰とも違う「特別な人」として接してくれる。（もっともこの先生は、私の知っている人のほとんどに、そうした接し方をされるようだが、それは問題ではない）私たちは、この先生のように、常に自分の事を親身になって心配をしてくれる特別な配慮を惜しみなくさせて頂く省エネのコンサルタントでありたい。そう念じてあなたの言葉にできない課題を解決するコンサルタントとして存在する会社でありたい。 Close 2009/11/21 (Sat) エコフィットネスＥｃｏＦｉｔｎｅｓｓ® TB() CM(0)


	知っていると思うと損する色々な人との出会いがあり、教えられることが実に多いそんな中で、自分がその事について「知っている」と思ったその瞬間に損が始まる事をたびたび体験する。本当は、自分の視点から見て知っているだけで知っている事は事実であるが、真実でない事が多い。ところが、知っていると自分で思い込むと、知覚器官がブロックを始めるようだ。つづきを読む試しに、自分が良く知っていると思っている事を素直な気持ちというか、教わる気持ちで聞くとこの知覚器官のブロックがおきず、とりあえずIｎPutされる今までの自分の持っていた事実に基づく知っている事が実は１２０度／３６０度であることに気付かされる事がある。自分はある一面から見て、「事実」を知っていると思っていただけで実は知っていたのは「事実」であるが「真実」でないことがほとんどだ。これも、知っていると思っても、まずは素直に学ぶ姿勢で聞くことが出来るようになったから分かる事だと感じています。あなたは如何でしょうか？仮に、その道の第一人者という人に出会う機会があった時第一人者は学ぶ姿勢がある。ここが凄いところだ。ゆえに第一人者だと改めて関心をさせられます。 Close 2009/11/20 (Fri) プライベート TB() CM(0)


	中南米の家庭から排出権購入先日の新聞記事に、中南米の家庭や中小企業へ省エネ家電を購入した場合に削減されるＣＯ２排出量を購入する。しかも、この省エネ家電はファンドを汲んで省エネ家電を購入する資金までも提供するものである。創造されるＣＯ２排出枠（クレジット）は、日本の銀行が購入し日本の企業に売却するそうです。何か変だと思いませんか？つづきを読むファンドを組んで資金を作る。その資金で省エネ家電に入れ替える家庭に無償で提供し、削減されるＣＯ２排出枠を購入する。この排出枠を企業に販売する。国内排出量取引制度の源流を考案した日本環境取引機構の向井代表とは設立間もない頃からのお付き合いですが、これが、国内で行われたならば向井氏の構想通りなのです。問題は、海外で発生するＣＯ２削減枠を国内に移転する事です。そのための資金の源が、フォンド購入者と、ＣＯ２排出枠を購入する日本の企業であって、お金が海外に流れるという事です。消費が冷え切り、内需の拡大が難しい中で、省エネ家電で削減されるＣＯ２排出枠を、国内の消費者に認めて、これを買い上げる事を行う事が国内の消費を拡大する事に繋がるのではないでしょうか？なぜ、中南米の家庭の省エネ家電なのか？疑問です。国内で実施するように、進めて欲しいと思います。参考までに、国内の省エネ家電について言えば、ほとんどの消費者が従来の家電よりも一回り大きなサイズに買い換えている点が気になります。２０インチのテレビをお持ちの方が38インチや40インチに買い替えこれでは、インチあたりの消費電力が従来の50％であってもサイズが倍加したことで帳消しされてしまいます。そして買い替えならまだしも、買足しをしている方が多いと聞きます。一人1台それそれが別々の番組を見ていたり、時には同じ番組を見ている。これでは省エネ家電を普及させる意味が無いように感じてしまいます。あなたは、どうお考えになりますか？後世に何が残るかは、今の私たちの選択に関わっていると私は感じます。 Close 2009/11/19 (Thu) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネを設備に頼る人改正省エネ法の施行により、省エネが求められたと認識されている。しかし、いつもなぜか設備が先行している。今回の法律改正をよくよく見れば、設備を入れなさい！とは書いてありません。エネルギーの管理ができる会社としての体制を求めているのです。大切なのは、PDCAが回る組織の体制を整える事その上で、計画をして実施する事です。つづきを読むこの事を、短絡回路でおやりになっている。それも、本当の所は良く理解できていないけどコスト削減になるらしい・・・とか、３年以内で投資回収ができる優れものらしいという方が多い。比較表を作成して検討している会社も中にはありますがそもそも、それ以前に人材の育成が必要だと言う事を感じたほうがよいのでは・・・会社向けで、買って安心みたいな省エネ機器はそうはありません。社内に分かる人を置くか、分かる人とアドバイザリー契約をするのが一番賢い方法であることは、いうまでもありません。 Close 2009/11/18 (Wed) エコフィットネスＥｃｏＦｉｔｎｅｓｓ® TB() CM(0)


	改正省エネ法対策費準備しましたか？当社の省エネコンサルのブランドは、EcoFitnessです。このEcoFitnessは、従来はコスト削減の手段であり CO2削減の手段であった。しかし、環境が変化した。法改正です。あなたにはEcoFitnessを採用する必然性があります。 EcoFitnessは、改正省エネ法にピッタリと適合するコンサルティングと言い切れるからです。改正省エネ法に対処をするには省エネ機材の購入が第一に思われますが、つづきを読む実は機器導入はもっと後なのです。その前に必要なことがあります１）正しい法律知識２）全社のエネルギーデーター収集３）役員を長とするエネルギー管理体制の確立そして４）運用マニュアル（管理標準）１）～４）が出来て中長期計画の策定となります。この中長期計画の実施手段の一つとして、今ある設備のチューニングとか、省エネ機材の導入・交換の検討となる訳です。この実施手段を実行した結果を毎年定期報告にして提出をするのです。さあ、こうしてみると、Ecofitnessでは１）２）４）にピッタリ対応しています。特に４）の管理標準の原案を作成する段階で、人材育成と管理体制が確立できます。とってもお得です。また、２）は「報告ナビ」がサポートします。こんな事が楽々できるのも、エコエナジーには５００事業所１５００名への教育指導、コンサル経験を通して独自に開発した方程式があるからです。省エネ成功の方程式です。　省エネの成果＝意識×情報（知識・経験・ノウハウ等）×機材 EcoFitnessは、省エネ成功の方程式から成り立っています。従って従来の法対策では、対策費が必要でしたが EcoFitnssを利用すると、機材以外の初期投資がすべて２年以内で回収できるのです。対策費は、投資ではなく経費です。回収対象ではありません。しかし、EcoFitnessではその対策費をも回収するシステムです。最新のセミナー情報なら http://www.eco-energy.co.jp/seminer000.html セミナーのＤＶＤなら http://www.eco-energy.co.jp/dvd_sem.html Close 2009/11/17 (Tue) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネ成功の方程式省エネを成功させるには、方程式を理解して、対処することが必要です。今回の改正省エネ法に対処するに、きわめて有効な手段です。改正省エネ法で求めているのは、企業単位の報告と中長期計画です。エネルギーの決算報告（CO2排出量の決算報告）が必要になったとご理解頂くと良くわかります。この所、毎年規制が強化されています。法律・政令・告示・施行令・施行規則・指針など、税法と同様に毎年変わると考えて下さい。つづきを読む初めて提出する場合の他、年に1度となると、忘れてしまいます。何より、毎年変わることがあるとなれば、専任者を置くのがベストです。専任者の設置とコンサルティングできる会社とのアドバイザリー契約が一番現実的ではないでしょうか？アドバイザーがいても、集計、原油換算、CO2換算（経理の原始記帳や原始仕訳に相当する部分）は専任者の仕事となります。また、国へ提出する中長期計画は、外部委託ではできません。よく勘違いをされますが、他人に策定させた中長期計画に基づき予算を取って執行されますか？国に計画を提出したら、翌年には報告が必要です。できない場合には、理由を書かなければならりません。まさか「自分が策定に関わらなかったので知らなかった」と書くわけには参りませんが、さりとて、国へ虚偽の報告はＮＧです。立ち入り調査、改善計画提出の指導、命令社名の公表、罰金と繋がって来ます。あなたが、株式を公開している会社の方なら、お分かりだと思いますが、ＩＲ情報に含まれてきます。ここに虚偽を記載すると、経営責任を問われます。それ程、省エネとＣＯ２削減は緊急度と重要度の高い問題になって来たことを、貴方は正しく認識していますか？費用対効果もさることながら、企業の社会的な責任が増した事の典型といえます。私たちは、未来を残すのではなく、未来を創るのです。あなたの今の考え・行動が未来を創ります。私と一緒に、素敵な未来　創りませんか？ Close 2009/11/16 (Mon) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	改正省エネ法の対象は？　Q&A 改正省エネ法の対象について、よく質問を受けます。しかし、根本的に出発点から分からないから大変だと思います。何故なら、今まで対象とならなかった会社にはそうした係りが居ないのですから・・・特に、会社全体で1500キロリットル以上というのがイメージできないのですお答えしますつづきを読む Q：そもそも、原油換算1,500KLとはどの程度の規模か分からないのですが？ A：大まかな目安でいうと、光熱費で全社併せて８００万円／月程度となります。　例）スーバーマーケットやパチンコ店なら４～５店舗以上、コンビニや居酒屋、飲食チェーンで30店舗以上、病院では病床数500以上、ファミレスで１５店舗以上というイメージです。 Q：何を届け出るのですか？ A：来年７月末までにエネルギーの使用状況届出書を提出します。毎年会社として税務申告を行うように、年度末で締めて２ヶ月以内にエネルギーの決算書を提出するとお考え下さい。　　 Q：何故こんな規制が出来たのですか？　　 A：２つあります。資源を輸入に頼る日本として、エネルギーを大切に使うことが必要です。そして、このエネルギー使用に伴って排出されるCO２は、地球の温暖化に繋がるからです。　　　　こうした理由から、エネルギーの使用量を削減する必要があり、使用量が40％も増加している事業所に規制の枠を広げました。 Q：会社単位で合算するのは面倒ですが、何か良い方法ありませんか？ A：そうですね。これは大変面倒な作業が必要になります。当社では、自社のコンサルティング用に、各事業所が毎月３つのデーター　を入力するだけ（おおよそ１分）で、会社単位に集計して原油換算するツールを開発しました。報告ナビ®といいます。インターネットを使ったサービスで、現場仕様を知っているから携帯電話で入力できるようにしました。思いの他便利なので、自社コンサル用の他に一般の方にも開放してます。３０日間無料で使えますので、宜しかったら使ってください。報告ナビはココをクリック Close 2009/11/15 (Sun) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	改正省エネ法への対策はすみましたか？改正省エネ法・・・これは省エネがどうのでなはく法律である事を忘れて、費用対効果の話にスゲ替える人がいます。これは、法律です。企業・役所・公共団体も対象となる法律改正です！複数の支店・営業所をお持ちの法人が対象です。会社全体を合計した時に対象となります。役所ですと、人口5万人以上は対象となるとお考え下さい。つづきを読む７つの義務　特定事業者の指定を受けると、７つの義務が発生します。エネルギー管理統括者（役員クラス・CGO）の選任エネルギー管理企画推進者（実務面で補佐役）の選任省エネへの具体的な対策方法を定める管理標準の作成定期報告書の作成と提出中長期計画の策定と提出経済産業局による立ち入り調査の対応エネルギー消費量を中長期的に年平均１％以上削減する施策の実行最新のセミナー情報http://www.eco-energy.co.jp/seminer000.html Close 2009/11/14 (Sat) 改正省エネ法 TB() CM(0)


	省エネ成功の方程式昨日は、札幌商工会議所　ECO宣言行動２００９の活動で第二回目の勉強会の講師として招聘を頂きました。ありがとうございました。 14時から16時の一番眠くなる時間の講演にも関わらずものすごく熱心にお聞きくださり、また回りの方とミニ討議をして頂いて、会場全体120名の皆さんが、意見を述べアイディアを共有し、そして会社に帰ってすぐにできることを持ち帰って頂きました。主催者・参加者の皆さんの熱心な眼差し、素敵な笑顔うれしい表情は、講演をする者に勇気を与えて下さることを全身で感じられる素敵な講演をさせて頂く事ができました。ありがとうございました。つづきを読むそんな中で、今回の目玉は省エネ成功の方程式です。これには、中小企業がすぐにできる成功の要素を独自の視点から分析し、考務企画の中で誕生したEcoFitness独自のメソッドです。目から鱗が落ちるようだ・・・との感想を、退場時に直接お伝え下さった方がいらっしゃった事はうれしい限りです。難しいこと、高度な事もいっぱいありますが、成果＝意識×情報（知識・経験・技術）×機材（機械・器具）となります。それぞれの項目を１０段階で評価して掛け合わせて見ましょう。どこが低いかを客観的にみないと、打つべき手を間違えます。こうした、方程式は実は発表されていないのです。省エネが技術偏重で進んできた証といえます。 ■省エネ成功の方程式は、講演の他、CDとDVDでの発売します。１）講演ご希望は０５２－５８９－７２４８までお問い合わせください２）CD 　初級編　￥３，２５０　申し込みを受け付けています　中級編　￥３，７５０　予約受付中です（11月下旬発売）３）DVD 　初級編　￥５，５００　申し込みを受け付けています　中級編　￥６，７５０　予約受付中です（11月下旬発売）　お申し込みは０５２－５８９－７２４８　　e-mail　nagoya@eco-energy.co.jp まで Close 2009/11/13 (Fri) 省エネ TB() CM(0)


	損する省エネと得する省エネ先日あるエネルギー管理士が省エネ診断に出かけた時の話です。下準備として、最低限のデーターが必要です。お医者さんが、血液検査をしたりレントゲンやCTで患者さんのデータを集めるのと同じです。最低限、エネルギーの使用状態が分かるものが必要です。エネルギーの管理をしていない事業所で、これらのデーターを提出できる会社は、ほとんどありません。こうなるとデーター収集から始める必要があります。ところがつづきを読むそんな機能があるなんて知らなかった・・・といわれるデーター保管をしている装置がある会社が実に多いのです。日本テクノ社と契約をされている方にこの「お宝」があります。販売員が十分に説明をしていないか、説明を聞いた方が理解をされていないか定かではありませんが、この「お宝」から最低限度のデーター収集できる事が多いのです。前にデマンドコントローラーの事を書きましたが、それと同じです。上手く活用が出来ていないのです。優秀な機能があっても、ほとんど活用が出来ないのは、貴方の会社だけではありません。私たち専門家が指導しないと、使いこなす事は無理とお考え下さい。販売員の関心事は、販売です。販売のための機能説明はしますが、導入後の活用方法をしません。設置に来た人も満足に説明ができません。こうして、損する省エネがスタートしています。ご安心下さい。損している省エネも、専門家にかかれば即日得する省エネに変えることができます。この時に注意する事は、その装置の使い方を専門用語で説明する専門家は、役に立ちません。だれも理解できませんから・・・。専門家の中には、技術のみよく知っている人が多いのです。大切なのは、興味や関心を持たせるように、分かるように、そして分かるまで指導をしてくれる専門家です。私たちは、そうした専門家を目指しています。 Close 2009/11/12 (Thu) 省エネ TB() CM(0)

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プロフィール

ＨＮ：

伊藤智教

年齢：

ＨＰ：

エコエナジー株式会社

性別：

男性

誕生日：

1959/11/06

職業：

省エネセミナー主宰

自己紹介：

エコエナジー株式会社
　　　　　　　代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
　　　　　　　技術専門員
　　エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会地球環境委員会
　　　Do Yu Eco 専門委員

昭和34年　愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
ｅ－ＪＩＴ
報告ナビは、エコエナジーの登録商標です

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