電気ケトルが売れている。ここ2～3年の傾向であったが、震災後は更に顕著になっているようだ。

もてはやされる理由は、1～2分で必要なお湯が湧くというイノベーションがあったからだ。

私の経験であるが、電気ケトルといえば、10分程度は時間が掛かり、忘れていると全部蒸気になって最

後はヒーターのカラ炊きとなって壊れた経験がある。以来電気ケトルは扱いにくいという印象を持ち

電気ポットを利用している。

　こうした中で、直ぐに沸くというイノベーション起きたならば、必要な時に必要なだけ沸かせば

良い。こう考えても不思議ではない。実際に使用している人が多くなると爆発的に増加する。

それが、今の電気ケトルが売れている理由と考えている。ちなみに保温の機能がないので、年間で

5000円くらいの電気代が節約できるという。これがエネルギージャストインタイム（ｅ－ＪＩＴ®）

の成果である。目的はお湯が使いたい。その欲求を満たすのに使用するエネルギーの量が少なくなっ

た。なぜならば保温でエネルギーを使わないから。である。

計画停電で、壊滅的な打撃を受けた。

いいえ、保証さえしてもらえば大丈夫

いいえ、まったく損失は無かった。

大きく分けて計画停電による企業の反応は3つだと思いたい。

しかし、現実は

計画停電のお陰で何十億も儲かった企業まである。

計画停電が実施された関東～東北においては、電気が足らない・・・節電しなくては


という認識が共通のものにする事ができた。

そこに電力使用制限がきた。

節電・・・エスカレーターの停止、照明やエレベーターの間引き、空調の制限

皆が仕方が無いと思った。

ところが、これで普通に営業できた会社や店舗では、電気代が下がった分だけ

利益になった。

あなたが、協力した分だけその会社やお店の利益が向上したのである。

　利用者に還元したらなら有難いと思うのだが、あなたはどう考える？

熱エネルギーがむやみに放出されている。

これが現在の最大のムダではないだろうか？

熱には「温熱」と「冷熱」がある。どちらもエネルギーを使って作り出している。

ヒートポンプとい技術がある。熱を集めて移動させる手段である。

概ね我々が使っている熱は、7種類である。

100度、80度、60度、40度、20度、0度、-20度

100度を供給して利用した残りに80度があっても廃棄している事が多い。同じように80度供給

60度廃棄など、各プロセスで熱を大気に放出している。

この大気放出の熱を集めて再利用する事ができたら、エネルギー資源の利用に革命的となる。

それを可能にしているのがヒートポンプという技術である。

実は下水は通年20度である。ここから熱エネルギーを取り出して、使えないだろうかという

研究が仙台で始まるという。

熱は、媒体を使って搬送する必要があり、搬送距離が長くなるほどロスが発生するが、下水と

ビルを結びつけたらな、直下で熱源を確保する事になるので、熱搬送ロスを考えなくても

良くなる。面白い着眼点だと思う。

まだまだ、こうした着眼点はあるはずだ、気が付いていないだけ。

発見力を高めていくことが今さらながら大切であると思う一歩で、弊社が行っている

エコフィットネスがこうした発見力強化、洞察力強化を行うプロセスがあるから、

成果を保証する省エネプログラムであると言える。改めて自信をもってお薦めしたい。

原子力発電は、発電コストが安くてCO2等の温室効果ガスが最も少なく、何重もの安全機能が

設けてあり、決して事故が起きない安全な発電方式である。

これは、3月10日までの話であった。

　最初に安全神話が崩壊した。

　そして、発電コストについても今数値が国の原子力安全委員会で検証が始まった。取りあえず

1円のコストUPと報道されている。

　取りあえずと言うのは、前提がある。

　原発の事故コストをどのように見積もるかという話である。福島原発レベルの事故が、500年に

1回発生し、その際の損害賠償と廃炉費用を見積もると1.2円／kwhとなるというのだ。

　原発が厄介なのは、使用済み核燃料の処分である。再処理して使用するにも50年間の貯蔵がいる。

また埋設処分については、原発稼働から40年を経た現在でも最終処分場が決まってない。

　中間貯蔵に移すまでも発熱が大きく、冷却をし続けなければならない事を、我々は今回の事故を

通じて知った。

　つまり、ウランを利用した原子力発電は、発電するまでのコストについて計算をしてあるが、それ

以後の最終処分までにまだまだコストがかかると言う事。そして、最終の処分方法もまだ決着してい

ないから、利用してからもドンドンコストが発生する。

　これが、今回の震災、原発事故により得られた事なのかもしれない。


今、全世界で原発を建設する動きがある。地上に原子爆弾を設置する計画である事を、改めて

認識し、その上で他の方法が考えられないか？

　また、設置に当たって深地下を検討できないか？　

新しい尺度を教えてくれた事は間違いない。この知見を全世界で利用して欲しいと願う。

　電力自由化を考える上で、送電網を10電力会社と切り離して考えるべきという、発・送電分離の

議論がにわかに活気づいている。

　所説を拝見すると、なるほど、ごもっともと思う事もしばしばであるが、ここで机上論をいくら

眺めて比較しても意味がない。なぜならば、先行して実施している国があるからである。


　かの金融工学では、日本を含め先進国でとんでもない痛手を被ったのは記憶に新しい。


最先端の理論であったが、机上の空論であった。もちろん警鐘を鳴らした人も多かったが、

目の前の利益につられてのめり込んだ。

　では、今回の発電と送電の分離をどのように捉えたらよいのか。

先進事例があるので、それを研究・検証して予測をする事が大切ではないのか？

　発電と送電を分離した当初に起きた事、ここ10年間の推移。そして、今後10年、20年

30年の予測である。

　電力に関しては同時同量で発電する必要がある。（実際には送電・変電ロス部分があるので

ロスを見越した同量）

そして、需要の変動に応じて対応できるようにする予備率をキープする必要がある。

今実際に需要が足らないと分かったその瞬間に即時対応できるのは、蓄電であろう。

最も立ち上がりが早い発電方式は、揚水発電である。これでも30秒は掛かる。停電をするのに

十分な時間である。完全にシームレスにとなれば、蓄電しかないのであるが、蓄電とは

化学反応である。従って温度環境に配慮をしなければならない。

　大容量の蓄電として期待されていたNAS電池は、原因不明の事故で販売が止まってしまった。

この販売を支援していたのが電力会社であったが、支援の手を引いた。

リチウムイオン電池が爆発的に拡大する勢いを見せているが、この電池は爆発や火災の原因

となる可能性も高く、現に工場や倉庫が爆発炎上したり、パソコンの呼び電池として飛行機

の貨物室に積む事ができない。もちろん国際〒や、国際宅配便では取扱してもらえない。

そうした危険性があるものとの認識をもっているだろうか？

　車に積んだ時、自動車事故の場合などの爆発・炎上も考えられる。

そして何より資源が豊富とは言えない。にもかかわらず、多くの企業が右へ倣えで、増産

を始めているのは驚かされる。赤信号、みんなで渡れば怖くない。とでも考えているのだ

ろうか？

エネルギーの確保について、震災原発事故を起点にして全ての企業が考え出した。

いままでエネルギーは、お金を出せば購入できるとしか考えてこなかった事に対して

一石を投じる事になったのは間違いない。

　こうした中で、パナソニック電工が電力3割削減する提案を発表した。

太陽電池＋省エネ家電＋電気自動車（蓄電）のパッケージである。

　とても分かり易い組み合わせであるが、誰もが考え付きそうなことで、既にトヨタホーム

等でも発表している。

　さて、何が特徴となるのであろうか？

　パナソニックという看板の中に、家電・電気工事部材・太陽光・エアコン・蓄電地・住宅が揃って

いる。一つの企業の中で自動車を除き揃ってしまう事が凄いのかもしれない。

　となると、提案して販売する力となる。新築住宅という視点でみれば、それは可能で強みを発揮

できると感じる。

　今回のニュースでも、東北の復興需要が一番のターゲットとなっているようだ。

太陽電池に対する国や自治体の補助が拡大の一途を遂げている。

国内の太陽電池メーカーはさぞ潤っているのではないか・・・と思いたいが、実は逆である。

シャープは半年連続で営業赤字を計上しているし、パナソニック（三洋を統合している）でも、

採算の悪化を理由に生産の見直しを検討しているのだ。

　理由は３つある。

　需要を支えてきた再生可能エネルギー先進国のドイツを中心とするヨーロッパ諸国で、購入支援

制度が打ち切り又は縮小されて需要が激減したこと。2つ目は円高。そして3つ目が中国勢の台頭で

ある。
　
　震災原発事故以来、再生利用可能エネルギーのエースの如くもてはやされている太陽光発電で

あるが、実際には中国製の低価格攻勢に押されて、国内の商品が伸び悩みや、価格下落を招き、

せっかく税金を使っての支援策が、国内企業の疲弊をもたらしたり、海外への進出をうながす

結果を作っているのは皮肉と言わざるを得ない。

　内需の拡大＝雇用確保の上で、効果的な助成の方法が無いものか？？？

と感じるのはわたしだけであろうか？

ＬＥＤ照明採用の可否についての相談が増加している。

答えは、ケースバイケースだ。

それには、まず明るさ感についての理解が必要である。

明るさを表す方法として、ルックス（ｌｘ），ルーメン（ｌｍ）、色温度（ｋ）、演色性（Ｒａ）であ

る。そしてこれに人間の明るさに関する感性を指標に用いた「明るさ感（Ｆｅｕ）」がある。


　其々の特徴を簡単に説明すると

　ルックスルクスは、光に照らされた面の明るさを表す指標。労働基準法の中で規定してあるのがこ

れ。

　ルーメンとは、照明器具そのものの明るさの指標。特に光源の明るさが必要なプロジェクターに示さ

れている。

　色温度とは、ある色を放つ光源に含まれる、青紫光と赤色光の相対的な強さを表す指標で、光と同じ

色の光を黒体が放射する時のその黒体の温度である。色温度は高いほど青っぽく、低いほど赤っぽい。

　演色性とは光源に照らされたものの色の再現性のこと。肉や魚がおいしそうに見せたり、宝石を美し

く見せるに上で重要な指標。

　明るさ感とは、人間の目を科学したもので、視野内における明るいと感じる機能を指標としている。

5つの指標をご紹介したが、ＬＥＤに限らず照明については、5つの指標の特徴を理解した上で比較する。

特に明るさ感については、極めて重要なファクターである。同じ光源の照明を使用しても明るさ感が全

く異なってくる。

　冒頭でケースバイケースと御説明したのも、こうした指標の存在を理解せずに話をしても無意味だか

らだ。

　こうした中で、照明専業メーカーであるコイズミ照明が、発光効率を高めたLED照明を開発したとのニ

ュースがある。LED照明は発熱しないというように思っている人が多いが、それは光を放つ部分の話で、

実際はLEDを発光させるための電源部分やLED素子は熱を出す。

　見落としやすいが、このニュースには「空冷ファンを使ってLED素子の発熱を抑制したことで～～と

いう記述がある。

貴方が手にする電球型のLEDを良く見ると、光を放つ部分と胴体部分があり、胴体部分にアルミが使わ

れている。何故かといえば、このアルミ部分で放熱を行うためである。

　このアルミ放熱部分にファンを用いているという位発熱がある。

電気を光に変換すると、光の副産物として熱が出てくる。つまり、電気の一部が光に、残りが熱に変わ

っているのだ。従って熱が出ていると言う事は、全部が光になったのではない。今後のLED選別において

は、発熱についても着目をしていくと技術の進化が分かるといえる。

本日のテーマ「冬の節電対策」

夏の節電では、多くの報道でとにかく「ケチ電」を進めた事で、

多くの多くの方が不自由な思いをしたり、嫌な思いをした。

その経験を踏まえてかこの度の政府広報は「総量削減」から

「ピークカット」へと報道の仕方を変えたようだ。進歩がみられる。

では、どうしたら良いかといえば、相変わらず暖房の温度は19度に

などとしているから、思いとやっている事が違うという感覚を持つ

のは私だけであろうか。

ここであなたに伝えたい事がある。

単なる節電の話ではない。これは経営革新と捉えて頂きたい。

もはやエネルギーについては管理して使う時代になっている。

既に発電と送電について議論が始まり、そもそも私たちが電

力会社と契約しているのは「使用権」である。使用権とは

「確定量を買い付ける契約ではない」のだ。

通常の物品の仕入れを思い起こして欲しい。たとえば貴方が

コンビニの弁当仕入れの担当だとして、2日前に一日3回に分

けて弁当を発注する必要がある。

この時、あなたはどのような事を考えて仕入れる商品と数量

を決めるだろうか？ご存知の通りコンビニといえばPOSレジで

販売時点での情報管理をしているからデータが豊富にある。

このデータと天候、特注の依頼、地域でのイベントなどを加味

して発注する事になるのではないか？

そして売れ残りは「仕入れた代金もろとも損失」になる。10個

仕入れて3個廃棄なら利益は０となるから厳しい世界である。

　電気はどうかといえば、使用権だから仮に廃棄（発電したの
　
に引き取り手がないことをいう）してもあなたは何も感じない。

しかし、発電している側からみれば、生産したのに廃棄になるか

ら損失である。これは全量を自家発電でまかなえば分かる。

　需要に対してリアルタイムに追従して発電することはできない。
　
必ず損失が発生する。
　

この損失をいつもいつも負担するのが電力会社で、これが総括原

価の中に含まれてくることになる。

電力料金の値下げや適正化について議論される中には、前日確定

予約契約があっても良いのではないかという事である。

つまり、明日一日30分単位で必要な電力量を確定予約するのだ。

不足分は当日精算方式で追加調達し、余剰分は電力取引所に売ると

いう形をとったならば、返品なしの買付注文となる。販売側からみ

ればリスクがないので、確定予約契約については単価を安くできる。

また、需要側から見れば、突発的な不足分を蓄電設備から賄うとか、

自家発電設備を導入して賄う事も可能で、確定予約契約によるイン

センティブを元にして投資回収もできるし、逼迫時には電力取引所に

高値で売ることもできる。

さて、そうなると所で自社は一体どのような使い方をしているのかを

先のコンビニのPOSのように把握している必要がある。

　これが分からなければ、常に不足をするか、常に廃棄をする事に

なりかねない。

　すでに、エネルギーは管理して使う時代に入っていると言う事を

認識したい。

　そして、こうして管理して使うマニュアル作りこそが今もっとも

必要であると私は感じる。

コンビニで地中熱を使う空調の実験がこの冬に始まる事になった。

これには、通常にコストに加えて700万円程度余計な投資が必要である。

この試験にはNEDO（エネルギー・産業技術総合開発機構）から2/3の助成がある。

　なぜ地中熱なのか？

それは、井戸水と同じ原理で地中では年中16～17度程度である。

従って、夏は30度を超える外気に放熱するよりも効率が良く

冬は0度以下になる外気よりもエネルギーがある。

　これを、どうせ入れなければならない杭を活用して熱交換を行うというものである。

ところで、これもにもある一定の限度がある。

　極端な事を言えば、地下鉄の構内を考えてみればわかる。

発熱量が多すぎると強制冷却をしないと追いつかない。つまり、無限に熱エネルギーを

交換することができるわけではないから、実験をするというものだ。

うまくバランスできることを願う。