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  エコフィットネス(省エネ)、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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とにかくホームページを復旧させたい。

そう思ってチャレンジをしたが、これは無理。

ならば、新しく作り直すしかない。急ぎ。

かねてより検討していたサイトより試用ソフトをDL

今はこれしかない。

何とか最低限度は復旧させたい。

ところで、このソフトも使い方が分かっているのではない。

取扱説明も読んでない。読む間がない。

これって、法定期限に追われてエネルギー使用状況の届出をするみたい。

多分このコマンドだ・・・そう思ってやってみるがうまくいかない。
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先月、エネルギー使用状況の届出を行ったと思う。

そして、今 管理標準に注目が集まってきている。

その理由は、というと
①どうも必要らしいとの認識ができた
②支援をする事業者や、省エネルギーセンターなどからメールで案内が来た
③運用改善に繋がりコスト削減にもなると言う話を聞いた

などである。

ところで、この管理標準をどうやって作るのかが分からない

本で読んでも難しすぎて分からない。困った・・・

そうした方も多いと思う。 

小生はこれをセミナーで教えたり、実際に作成支援をさせて頂いている。

ところで、このセミナーの費用も相当の開きがある。

例えば3時間で1万円の講座から2日間で8万円まである。

その上、指一本でできてしまうソフトまである。
・・・・指一本でできる?内容を見て驚いた。これはまずい。




ホームページ作成ソフトのバージョンアップをしていた。

その最中にそれが起きた。

そう、ホームページが飛んだのだ。

良くあるのか、時にあるのか分からないが、いずれにせよ素人では

修復不可能である事は分かった。

プロバイダーのSQLのバーション確認から始めないといけない。

読んだことのないマニュアル。

出てくる言葉の70%は、いったい何を指しているのか不明。

仕方なく「不明の言葉を調べる」為にネットで検索。ここで起きた!



環境部、環境推進部、CSR部門の仕事って何だろう・・・

本当は何をするのだろう。

実は、社内の方も知らない。

その部に所属している人も分からない。

もしかしてそうした事があなたの会社に起きている。

単純に考えよう

製造部は商品の製造をする部門、販売部は商品を販売する部門

これには異論はないと思う。では広報部は?経理部は?



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3種類のコンテンツを各5分程度収録したDVDを準備
しています。
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cs@eco-energy.co.jp までメールか電話でお知らせ下さい。









B_Book.gifまた、省エネが実践できる人材育成に興味のある方へ
エコエナジーの行っているエコにフィットした人材を
育成するEcoFitnessプログラムで、
受講前と受講後であなたがどう変わるか、周囲の人が
どう変わるかを体験した方にインタビューした小冊子を
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ご関心のある方は「小冊子希望」とタイトルに記入して下さい

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公開セミナー(お一人でもお申込いただけるセミナーです)

■セミナー参加者の声はこちら

 *****************************************

 

改正省エネ法 定期報告書の作り方

セミナー名 改正省エネ法 定期報告書の作り方

セミナー概要

11月に提出が迫った定期報告書について、ゼロから分かる作成のポイントを解説!

エネルギー管理指定工場を持たない会社で、今回初めて定期報告書を作成する、
新任担当者向けのセミナーです。

参加対象
社内環境部様、エネルギー統括管理責任者様、エネルギー管理企画推進者様、
エネルギー管理者、エネルギー管理員
※セミナーの効果的な受講のため、2名以上での受講をお勧めします。

セミナー日時

2010年8月4日(水) 14:00~17:00
参加費用 10,000円(税込)
セミナー内容 エネルギー管理指定工場を持たない会社で、今回初めて定期報告書を作成する、新任担当者に向けのセミナーです。
定期報告書の50%は7月末日提出のエネルギー使用状況届出書と同じです。
ただし、適正な仕分けをしていない場合には、一からやり直す必要があります。
こうした、初めての実務について、ゼロから分かる定期報告書作成のポイントを分かりやすく解説します。

★本セミナーの特徴★
・ポイントを絞った分かりやすい解説で、新任担当者でもゼロから理解できる!
・例題を使ったワークショップ方式のため、内容が落とし込みやすく、即、自社の作成に活かせる!

■プログラム(予定)■
1.ゼロから分かる改正省エネ法のポイント
2.定期報告書の位置づけ
3. 温対法の報告を兼ねる事が出来る場合とは
4.エネルギー使用状況届書作成データを生かすには
5. 定期報告書の全容
6.定期報告書の書き方 様式第9(第17条関係)
 ①特定の報告ではここがポイント
  ・エネルギー管理企画推進者が未選任の場合
  ・販売副生エネルギーって何?
  ・使用量が極めて少ない場合や使用していない場合
 ②テナントビル等で推計値を算出した場合は?
 ③事業の分類で悩む時は?
 ④指標の選定はこうする。出来ない時はこうなる。
 ⑤原油換算の他にもCO2換算が必要となるのは?
 ⑥演習で作ってみて初めて不明点が分かる。
7.やっても良い業務委託と、やってはいけない業務委託
主催 株式会社日本ビジネス出版 月刊「環境ビジネス」編集企画部
(共催)早稲田社会教育センター

 

***************************************************
11月提出の「定期報告」、「中長期計画」に向けて待ったなし!

  このセミナーはライブで受講できます!! 
  改正省エネ法が求める『管理標準』の作り方
セ ミ ナ  ー   
概要
エネルギー使用量届出、中長期計画策定、定期報告書作成は3つで1セットです。
管理標準はこれらの法定提出書類にはなくてはならない基準書であり、かつその作り方如何が今後の省エネの成否を大きく左右する重要なものです。
 今回は、実際に使える管理標準の策定手順を、初めての方でもわかるように改正省エネ法の要点おさらいから、管理標準作成の核となる部分のポイント解説、例題を使ったワークショップまで、自社で即役立つよう実践ご指導いたします。
社内で展開される上で、1社2~3名様でご参加されると一層効果的です。
開催の
日時
2010年8月18日(水)10:00~17:00 
会場 みずほ総研 東京セミナールーム
参加費用 みずほ総研特別会員¥27,300.-
みずほ総研普通会員¥29,400.-
非会員  ¥33,600.-
※非会員の方で伊藤講師と面識のある方
エコエナジーに御相談下さい。(052)589-7248
優待価格での御取り扱いを配慮させて頂きます。

セミナーの

内容

☆最新情報・動向を織り込むため、以下の内容を一部変更させていただく 場合があります。
1.改正省エネ法のポイントおさらい
  → 東京都の環境確保条例等との関係もふまえ
  (1)省エネ法とは、法改正でどこが強化されたか
     → ポイント早わかり、エコ3法の関係
  (2)法的対応に必要な管理体制とは
     → 統括責任者と推進責任者、推進者、誰が適任か、何をするのか
  (3)法定の提出書類と期限 → 届出書、定期報告書、中長期計画
  (4)間違い易い原油換算 → 簡単な演習
  (5)今後の動向を左右する重要指標

2.改正省エネ法が求める「管理標準」とは? なぜ重要なのか
  (1)管理標準とは → 位置づけ、定期報告、中長期計画との関係
     ~ISOのPDCA文書とどう違うのか、東京都の「点検表」との異同など~
  (2)作成義務がある会社とは
     → どう拡充されたか、既に作成している企業の対応は
  (3)国が定める「判断基準」に基づく管理標準とは → なぜ理解しづらいのか
  (4)「判断基準」の正しい理解と全体像
  (5)事業者が設置している工場・事業場を俯瞰して取り組む内容6項目
  (6)基準部分「専ら事務所」8項目の詳細
  (7)基準部分「工場等」6項目の詳細
  (8)目標部分の考え方

3.使える管理標準策定上のポイント
  (1)役に立つ管理標準と使いものにならない管理標準の分かれ目
  (2)作成のプロセスが管理標準を決める

4.管理標準作成のプロセス → 様式と記入例
  (1)現状把握に必要な事前調査表作成のポイント → 事例
  (2)総括表・個別表作成のポイント → 様式と記入例

5.【ワークショップ】 例題をもとに管理標準を作成してみよう
  (1)策定ワークショップ(約1時間)~講師が直接アドバイスします~
  (2)演習の振り返り
  (3)自社に適用する場合の注意点など

6.まとめと質疑応答
主催 みずほ総合研究所
申込 管理標準の作り方セミナーの申し込みは こちら
http://www.mizuhosemi.com/22-1152/seminar/hierarchy/president/5518
省エネ法対応が
全く初めての方
この講座を受講すされる場合でも、安心なDVDセミナーがあります。

 初めて省エネ法を習う方は、新任担当者のための省エネ3法解説DVDセミナーを
御利用下さると、基礎知識を習得する事ができます。ご活用下さい。
 ~この省エネ3法解説DVDセミナーを生で参加されたお客様からの感想です~
 ☆ 改正省エネ法の対象の変移、届出提出先の違い、テナントとオーナーの報告義務など納得いくようにわかった。
 ☆ 対象企業がどのように計画書を作るか?立案から推進までいかに効果的にできるか?などクライアントへの対応に大変参考になった。
   省エネ3法解説DVDセミナーをご希望の方は、ここをクリック 

  ※管理標準の作成支援をご希望の方はここをクリック⇒

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  ライブで受講できます
第3弾 都条例 ビジネスチャンス創造セミナー
   平成22年8月19日開催
 
   毎回参加者から絶賛のを頂いているチャンス創造の第3弾です。

今回は誰もが間違えてしまうチャンス創造に焦点を当てた講座です。
セミナー概要

企業では省エネ法・温対法・都条例と3つの対応が求められています。
役所側は所掌が異なるため3つに分かれますが、法定書類の作成提出をする企業側では同一の部署が担当します。
 複雑に絡み合う3法は、多くのビジネスチャンスを含んでいます。
ビジネスチャンスを発見・創造したい企業に向けたセミナーです。

東京都条例の中味は2本立てとなっており、削減義務と排出量取引制度と中小規模事業者向けのインセンティブがある報告書制度です。
このセミナーでは、大規模事業所への支援の他、「省エネ促進・クレジット創出プロジェクト」について詳しくご紹介をし、ビジネスの糸口を発見し、或いは現状を打破する展開方法を発見するためのヒントが一杯の内容です。
  

参加対象 省エネ法、東京都条例に対応させた商材をお持ちの会社

これから商材・サービスを開発する会社

 
セミナー日時 8月19日14時~17時
   (事前申込の希望者のみ懇親会18時~19時30分)
参加費用 ○ 18,000円(税込)
○講師との懇親会は限定8名のみ。参加希望者は15日までにエコエナジー
(03)3847-7360へ直接お申込み下さい。懇親会参加費は別途¥10,000)

この講座は、★1社2~3名での参加が最も効果的です。
セミナー内容 ①ビジネス展開上で理解すべき都条例と関連法規の理解
 ・削減義務と排出量取引の概要 
 ・中小規模事業所の計画書制度の概要
 ・東京都環境確保条例の意図
 ・東京都環境確保条例の特徴
 ・間違いやすい削減義務のある事業所と義務がない事業所
 ・法定の手続きと罰則
 ・勘違いする関連法規との違い
 

②お客様は何で困るのか?
 ・削減義務がある事業所の場合
 ・イメージアップを図ろうとしている会社の場合
 ・排出量取引でクレジットを売りたい場合
 ・販売の対象となるクレジット
 ・基準排出量と第三者検証
  
③困ってないけど動き出す見込み客
 ・削減義務がない中小規模事業所のインセンティブ
 ・中小規模のビル所有者には特典が山盛り
 ・クレジット創出基金は80億円が準備された
 ・あなたの会社の商品は基金での補助対象ですか?

④ビジネスチャンスを発見するには
 ・現状の認識レベルを確認する
 ・ビジネスアプローチを整理して企画する
 ・顧客目線で考えると・・・
 
⑤講師との懇親会(希望者のみ別途費用)

 ・あと一歩の思いをアイディアに形作るには講師との懇談が大きなヒントになる。
※懇親会は主催者とは別に講師が設定しています。
事前申込制;限定8名まで。申込は(03)3847-7360まで
 参加者の声  前回ビジネスチャンス創造セミナーに参加した人の感想は・・・
■チャンス発見と想像に焦点を絞った講義は初めてでした。新鮮な感動と驚き、そして自社に大きなチャンスがあるという事に気づき、そして発見ができました。

■都条例の詳細情報は有難かった。セミナーの内容だけでなく、セミナーの構成、進め方も大変勉強になりました。ありがとうございました。

■チャンスは自社にあった。外にあるモノを取って付けるのではなく、自社の強みと顧客ニーズの接点について開眼した。

■ターゲット顧客が何を要求しているか、声にならない部分をどのように予想していくか分析方法が学べ、プロダクトアウトとマーケットINについて自社の事を振り返って補強すべき点が理解できた。

■自社商品・サービスの見せ方を変化させる事で、顧客のニーズにマッチする可能性に気づいた。

■提案の方法如何では、いくらでも顧客を獲得できる事が分かった。

■何が起きているのか、顧客がどういう反応をしているかを講師と共に考える事ができ、課題を明確化させてチャンスに向かわせる事ができた。

■自社にあって生かされていない資源と、不足しているもの解決すべき課題が明確になった。

■チャンス創造セミナーで自社の強みの発見ができたのは嬉しい成果の一つでだった。同時何が足らなかったかも分かりビジネスの展開に大きなヒントがつかめた。 

http://www.eco-energy.co.jp/index.php?option=com_contact&view=contact&id=1&Itemid=80


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ここからはDVDセミナーとなります。ライブでの受講ではありません。

 タイ

 トル  
改正省エネ法 ~ 中長期計画作成のポイント DVDセミナー ~
セミナー概要 特定事業者の指定を受けた後にすぐに提出が必要になる法定書類の中でも、一番重要なものです。
中長期計画は、資料を集めて分析する事、ヒアリングする事、
調査することなどがあり、まさに
企画書つくりそのものです。
この作成のポイントをお伝えするDVDセミナーです。
補助教材 この講座を受講するに当たり
 ゼロから学ぶ省エネ法として補助教材があります。
 DVDのタイトル 「新任担当者のための省エネ3法解説DVD」

 ~このセミナーの収録時に実際に参加されたお客様からの感想です~
☆ 中長期計画書をどこから着手すればいいのか?全くわからなかったが、
 このセミナーで進める手順と、作成に当たっての適任メンバーがイメージできた。
                            (5月にご参加の企業担当者さまより)
☆ 計画書を作成しないといけないのは分かっていたが、いつもの相談する担当者と、 「わからん、わからん」の繰り返しだったので、考え方、書き方がよくわかり助かった。
☆ 現実的な中長期計画書を作成、実行できるとISO14000の推進において
 プラスの環境側面を特定できるようになる。(5月にご参加の企業担当者さまより)
☆ 中長期計画作成に当たり、このセミナーを受講していなければ、おそらく、方法論からStartし、混乱していたと思う。
何を?どの順番で?どうする?ポイントは?が、聴けてよかった。(5月にご参加の企業担当者さまより)
☆ 改正省エネ法や、温対法(温暖化防止推進法)の違い、都条例との違いが分かった。
☆ まとめて整理してあるから嬉しい。
☆ どこが重要か、何が大切か、何を間違えやすいか、 などを明確に教えてくれる「予備校みたい??」で分かりやすい。楽しい。

新任担当者のための省エネ3法解説DVDをご希望の方は、
ここをクリック⇒⇒⇒  

※中長期計画の作成支援をご希望の方はこちらへ⇒

参加
対象

改正省エネ法 ~ 中長期計画作成のポイント DVDセミナー ~
○このような悩みを抱えている方に最適です
・機械の事をしらないのですが、省エネ法の中長期計画って私たちに出来るものでしょうか?途方に暮れています。
・どこから手を付けると効率的か知りたい。

○エネルギー管理統括者・企画推進者(予定者)
○統括管理者・技術管理者(予定者)
○エネルギー管理士・エネルギー管理員

セミナー日時
改正省エネ法 ~ 中長期計画作成のポイント DVDセミナー ~

DVDセミナーです。受講時間として3時間を確保して下さい。

参加
費用

○通常コース 10,500円(送料200円別)
○30分間講師を独占 電話で質問・相談券付コース21,000円(送料200円別)
○30分間×2回講師を独占 電話又は来社で質問・相談券付コース
                      31,500円(送料200円別)
セ        











<プログラムの内容>
改正省エネ法でいう中長期計画とは、
  ・どうして作成する必要があるのか?
  ・提出をしない場合の罰則は?

中長期計画策定の実務、
  ・誰が策定に加わる必要がある?
  ・法が求めている中長期計画のポイント

  ・自社に役立つ中長期計画にするためのポイント

中長期計画策定ワークショップ形式の演習、
  ・中長期計画の一部をワークショップ形式の演習で作成します
  ・演習で学んだことのまとめ

中長期計画を社内に落し込むポイント、
  ・実際に社内で策定するポイント
  ・スケジュール立案


手順が明らかになりますから無駄がありません。

職務を分担して進めたい方には、協力者に対する基本的知識を
ご自身がレクチャーする時間を省く事ができて仕事の効率が上がります。

 受講者の感想 このDVDセミナーの収録時に御参加された受講生の感想です。
 中長期計画の本当の意味を理解し、一緒に参加した仲間とディスカッションする時間が設けてあったので、「経営の一助」になる事が腑に落ちた。                           
 実際にどのような視点から中長期計画を作成すれば良いのか皆目見当がつかなかったが、このセミナーで光明を見いだせた。実践的に作成する演習が良かった。
 中長期計画は、作成の仕方如何では利益に繋がる事が理解できた。
                       (電気保安業務 省エネ支援担当技師)
 このセミナーを受講してなければ、単なる方法論から初めてしまい、混乱すると思う。どこから着手していくか、手順やポイントを学へて幸せであると感じる。                             
                       (ソフト開発 温暖化防止担当 )
 中長期計画の基本的な考え方。法対応のための提出書類という位置づけではいけないと感じた。        (大手ファシリティーマネジメント会社 エネルギー管理士)
 作成する事の意味をしっかり理解できた。     (行政書士)
 このセミナーの内容も素晴らしい。そして今回は上司と一緒に参加できた事で、共通の認識の元で演習で議論が出来きて、方向性が見えた。良かった。 (設備関係  課長)
 中長期計画を作成するステップが分かって良かった。 (管財会社  課長)
 本当にどこから着手するか皆目見当がつかなかったが、今日のセミナーは役だった。作成を進める手順と作成に当たるチームメンバーのイメージができた。(多店舗飲食店 部長)
 中長期計画は作成しないといけない事は分かっていました。いつも相談する相手が無く、周りに聞いても分からないので困っていました。このセミナーで書き方から考え方までよく分かりました。省エネがコスト削減に関連する事は知っていますが、演習を通じて改めて実感出来ました。作成に当たり、現在の関連する部署の他、経理もメンバーに御加えて早速作成に取り掛かりたい。 (中堅食品メーカー 管理部)

 すべてが有益な情報でした。           (IT関連企業  CSR部課長) 
お申込 お電話で承ります 052-589-7248又は03-3847-7360

メールの方は cs@eco-energy.co.jp

 




省エネ対策・改正省エネ法・東京都条例への対策は、機械を買う事がすべてではありません。

私たちのプログラムを使えば①5~30%の電力コスト削減とCO2削減ができます。
私たちのコンサルティングを使えば②コスト管理ができる人財育成ができます。


「会社ごと」に規制単位が変更された改正省エネ法への対策では、日本で唯一、本質に沿ってご指導します。

例えば、あなたも変だな・・・とお気づきかと思いますが、専門家でさえ99.99%が

エネルギー管理統括者、エネルギー管理企画推進者の役割を、間違って解釈しています。

 間違った解釈をした人は、あなたを間違った方向に指導します。

多くの代行サービスは、使えない管理標準を作成し、
あなたが実行する事を考えない立派な中長期計画を作成してくれます。

私たちは、あなたが使いたいと思うものを一緒に作り上げる事を大切にしています。
更に、私どもの「省エネの仕組み作りコンサル」や「環境人材育成プログラム」は
SONY、日本通運、ニッセン他500の事業所で採用されたきっとあなたのお役に立てるものと思います。

コンプライアンス(改正省エネ法など)を重視されるお客様

省エネ・コスト削減重視のお客様




ISO50001とう名前を聞いた事があるだろうか?

これも国際規格としてアメリカ・ブラジル・英国・中国が

リーダーシップを取って来年4月の成立を目指し、最終案を

この秋に制定するスケジュールで動いている。

ISO50001で適合を求めているのは、エネルギーの利用について

パフォーマンスを重視する規格であると言う事である。

ISO50001は、認証取得すべき規格か否かを考えてみたい。

 




再生利用可能エネルギーというと難しく聞こえる

単純に自然の力を利用した発電とか湯沸かしと

表現してみると分かりやすく、とっ付易くなる。

具体的には、「太陽光」「太陽熱」「風力」「地熱」

「水力」「波力」などを利用したもので、主に発電や

温水をつくるのに利用される。

現在のエネルギー政策の中では、温室効果ガスの

排出抑制という視点でも化石エネルギー中心から

脱却は図らなくてはならない。



先日のニュースで中国のエネルギー消費量がアメリカを抜き

世界一になったとのこと。

世界の加工工場といえるが、ところでエネルギー消費量と

CO2排出量はイコールではない。

御記憶にあるかも知れないが、エネルギー消費量が世界一

になった2年前にCO2排出量では世界一になっている。

これは、エネルギー効率の悪い機器が大量に使用されて

いる事の裏付けとも受け取れる。


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プロフィール
HN:
伊藤 智教
年齢:
65
性別:
男性
誕生日:
1959/11/06
職業:
省エネセミナー主宰
自己紹介:
エコエナジー株式会社
       代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
       技術専門員
  エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
   Do Yu Eco 専門委員

昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
e-JIT
報告ナビは、エコエナジーの登録商標です
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