昨日は、空調設備販売会社主催の省エネ法セミナーの講師として

静岡市で講演をさせて頂いた。

今年一番の富士山を眺める事ができ、その大きさと美しさに癒された。

午前・午後と二つの講演を行いのべ１２０名の方が熱心に聞いて

そして学びや気づきを得て頂いた。

招聘下さった関係者の皆様に厚くお礼を申し上げたい。

さて、各地で講演をさせて頂くと、何となく地域性を感じる。

この度の静岡で感じたのは、非常に素直な方が多いと言う事だ。

これは、受講される姿勢とアンケートに現れいる。

次に勤勉な気質と言う事だ。

講演を聞かれている間のメモの量が半端ではない。

もっとも、メモする価値のある内容をお伝えしていなければだめですが。

こうした講演では、一番心がけている事は、

「いい話を聞いた」ではなく

「いい話を聞いた。まず一つやってみよう」と小さな計画を立てて行動に

移すという所に参加者が行く事である。

世の中にいい話をしてくれる人は多い。

だが、そのあとに懇親会でもしてお酒を飲めば、内容は全部消失。

残ったのは、「何か忘れてけど　いい話を聞いた」と言う記憶のみ。

これで、翌日から何か小さくてもいいから変化を起こすのは不可能だ。

その為には最低限メモが必要だ。

親切に必要十分の情報を入れた資料を配布される講演がある。

親切ゆえに、メモするべき事まで書いてあるから、聞く側はメモさえ

取らない。つまり行動に繋げる手掛かりであるメモをとる機会を奪って

居ることになる。

振返ってみれば、小生が参加するセミナーでの体験だが、高額なセミナー

になるほど資料が良い。しかし、大きなお世話とも言える。

精々アンダーラインを入れる程度で終わってしまい、その資料は積んであるが

ほとんどの場合で二度と開く事はない。そして記憶には中味が何もない。

得たモノがあったはずだが、結果として何も残ってない。

線を引くだけでは記憶に刻まれない。

こんなことから、講演の配布資料は１０枚（両面５枚）程度に収めている。

それより、明日行動できるように、記憶にとどめ計画に向かえるように、

メモできる余白を多く作っている。

この余白に静岡の方は一杯メモをされていた。すごい県民性。

そんな思いを後に東京へと向かった。

一般社団法人の認可が簡単に得られることから、

低炭素○○○協会とか機構
排出権取引○○○協会とか機構
省エネルギーマネジメント協会とか機構
エネルギーマネジメント協会とか機構
カーボンカウンセラー機構とか協会
CO２アドバイザー認証機構とか認証機構

のように、いろんな団体が出来ている。それはそれで喜ばしい。

多くの人が其々の地域で省エネや低炭素ライフに目を向けて来た

という表でもある。

ところで、こうした協会とか機構と名乗る社団の中には

「資格商売」をする目的の団体も多い。

先日、ある団体の方と意見交換の場を持った。

この団体は、経済団体として名の知れたところゆえ、先の資格商売を

目的としている団体役員が「公認」を得たいと日参しているとか。

つまり、団体の素性に伯を付けたいと言う事のようだ。

ところでその資格の中味を見ると、評価に値しないものが殆どである。

とも断言された。

誰に対しての教育、誰に対しての資格と言う点がぼけている。

それだけではない。そもそもその資格を得たとして、何ができるか。

資格取得の為の講習の内容を聞くと恐ろしい。

全く関係のない事を教えていたり、どうでもいい専門的な事は山ほど

教えるが、一番肝心なことは一つも内容に入っていないそうだ。

ゆえに、彼は「こんな資格など要らない」「紛らわしい」「国民が錯覚する」

など手厳しく評価を下している。

要はマネジメントが課題であり、仕組み作りをどのように進めるか

向かわせるかについてのスキルが無ければ、資格を取っても使えない。

世にいる「省エネコンサルタント」は３つに大別できる。

一つ目は、省エネ設備を販売する営業マンである。これが一番多い。

コンサルというよりは試算をしているに過ぎない。

こうした方に省エネ法の事を聞いても分からない。

二つは、エネルギー管理士という国家資格を有する専門家である。

設備の省エネに対する専門的な知識を持っている人が多い。

多いと書いたのは、実はエネルギー管理士の多くは企業にいる

技術専門員だ。省エネも分かる専門員と言うのが正しいかも。

問題は、これらのスペシャリストは実権をもっていない事と、

マネジメントについて弱い事である。そう、人と話すより機械と会話を

する方が好きだから技術専門員をしているとも言える。もちろん、そう

出ない方もいるが、例外的である。

従って、この種の方にコンサルを受ける場合には「特定の機器

とか設備」に絞って質問をしていく必要がある。

余談であるが、この種の方にマネジメントシステムを任せても、うまく回らない。

そのうまく回らない人に省エネ法では研修をさせている。しかも技術の。

よって、省エネ法の元に行っている人材育成は残念ながら的外れとなる。



三つ目は、省エネ法やエネルギーマネジメントの専門家だ。

ここに分類される人は少ない。彼らはコンサルティングそのものが

商品であり、実に優れた能力・スキルを持っている。

特に法の知識と法定実務を持っているだけの者もいる。

しかし、中にはマネジメントについても高いスキルを持っている者がいる。

商品がコンサルティングゆえ、無料でのコンサルや講演・セミナーは

していない。当たり前だがここが理解をされていない。ゆえにその数は

極めて少ない。

さて、こうして省エネコンサルを分類してきたが、貴方が知っている省エネ

コンサルはどのタイプだったろうか？


もし、目的に合致していないコンサルを頼むとお金と時間がムダになる。

特に時間の無駄が大きい。

オリンピックで金メダルが取れるのは、秀でた才能＋努力である。

それ以外の事は、努力＋時間であるとすれば、時間は命である。

同時に時間はお金である。時間はタイミングでもある。

つまるところ、時間を何に使うかが全てを決めていると感じる。

改正省エネ法とISO50001との関係がにぎやかに議論されている。

省エネ法を徹底して理解して理解している人ならば、或いは

省エネ法を正しく理解している人ならば、ISO50001の認証はいらない

しかし、仕組みを利用して法定実務を進めたり、社内アピールを

行う事が有効であると気がつくはずだ。

一方、ISO14001を取得し、返上を計画している会社には、50001を

入れてよりパフォーマンスを上げられる仕組みに変えませんか？

という提案を認証取得コンサルタントや認証機関からセールスされて

いる。

事務局として、そろそろ結論を出さなければならないが、どのように

ジャッジし、上司や役員に説明をしようか悩んでいるとのこと。

担当者が悩み、役員が１４００１認証の返上を考えるという事態は

一体何故起きているのだろうか？

　そもそも、ISO14001は環境ブームに乗って自治体も熱心に旗振りを

した経緯があり、公共事業への入札資格の一つにまでなったことは

記憶に新しい。その旗振り役を果たした自治体までもが既に１／３が

返上し、その勢いは留まるところを知らない。

民間の企業においてもしかりだ。認証維持に掛かる費用の多さに驚き

いつまで認証を継続するかは時間の問題となった。

こうした中でのエネルギーマネジメント規格として来年１０月に発効

予定の５０００１を、１４００１と共に使いましょう、と躍起になって

認証コンサルや認証機関がPRをしているという構図に見える。

　ところで、大切なことは何なのか？

　単に省エネ法との違いを理解しても、大切な事を理解した事には

ならない。

　省エネ法の一番の弱点を挙げるならば、それは経営層が無関心で

あると言う事に尽きる。そう、担当者の仕事で任せてあるから対策が

できていると思い込んでいる。

　気がついて欲しいのは、省エネ法に対応できるように対策をする事

ではない。改正された省エネ法は、エネルギーマネジメントができる

体制を敷く事を第一として掲げている事に気がつけば、５０００１の

認証が要るとか要らないとかいう次元の課題から視点が変わるはずだ。

となれば、後は如何に経営層に省エネ法の仕組みを利用してマネジメント

体制を作るかを認識して頂く事だけだ。５０００１で提示されている

ツールは、別に認証を取得しなくてもツールとして使う事ができる。

纏めてみれば、省エネ法を正しく経営層に理解して頂く事。

ISO50001はツールとして利用する事となる。
　

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海外に販路を持つ会社では、新卒募集にアジアの学生を

採用する動きが顕著となってきたという。

簡単に考えると、日本人と中国・インドの留学生を比較しよう。

留学生は、母国語＋英語＋日本語の３カ国語を話す。

一方日本人はどうか？２カ国語が一杯だったりして。

となれば、今後の消費拡大が見込めるアジア地域のビジネスを

行う上で、現地に通ずる人として中国・インドの留学生を採用して

当然となるであろう。

では、日本人の得意って何？

今、世界の中で問われているのはアイデンティティであり、特異、得意

なのかも知れない。あなたはどう思う？

これは国内にいたのでは分からない。一度海外から日本を眺めてみよう。

そんなチャンスを、意識して作らないと自分が見えない。

異国の地から見た日本に、何を感じるのだろうか？

海外の地とは鏡なのかも知れない。そう私は感じる。

低炭素社会を実現する上で、スマートグリッドが必要とある。

ところでスマートグリッドとは何か？

ここが分からないと前に進めないから厄介だ。

これを説明してみたい。

これには根本的に、化石エネルギーによる温室効果ガスの問題と

化石エネルギーの埋蔵量（安定供給）の問題が絡んでいる。

つまり、化石エネルギーは有限のもので、かつ温室効果が高い。

にも関わらず有効に利用されていない。例えばエネルギー効率。

100のエネルギーを投入しているが、40しか利用してない。

この40をどうやったら70とか80に高める事ができるか。

そして、化石エネルギー以外の、自然の環境の中で再生されて利用が

できるエネルギー（太陽光・風力など）を使えないかと言う事。

この２つの問題を解決する上でのポイントは、需要場所と供給元の場所を

如何に近づけるか、また余剰が発生した時に極力エリア内で融通できるように

する事。その為には

需要では、いつ・どこで・何が・どれだけ必要かをリアルタイムに

供給元では、何が・どれだけ供給できるかをリアルタイムに

更に、供給は自然エネルギーを優先的に供給し、不足分をリアルタイムで

バックアップする。ということが求められる。

ゆえに、需要側情報と供給側情報を一定の区域ごとに集約して繋げる仕掛け

それがスマートグリッドが求められる理由となっている。

単純に考えよう。

太陽光発電を屋根に設置した。出力2000Wとしよう。

供給される電気はこれだけ。

この電気だけで３軒の家にある冷蔵庫とエアコンを動かすとしよう。

出力は太陽と雲の関係で刻々と変化する。

冷蔵庫もエアコンも、一定の温度に達したら停止して電気を使わない。

こう考えた時に、冷蔵庫３台とエアコン３台に一斉に電気を送る事は出来ない。

順に送る事になる。この時に、「今下さい」という信号と「今何度」という情報を

一緒に送ったら、状況判断ができる。すると、３軒に必要な時に

必要な電気エネルギーを送る事ができる。

しかし、夜は電気が来ない。昼間電気が余ったとしても夜には０となる。

この課題を解決するために蓄電池が必要となる。

ゆえに、スマートグリッドの実証実験には情報ネットワーク＋発電＋蓄電

というのがセットとなっている。

省エネを推進する一番の力となるモノ

それは、技術ではない。技術は２番、ノウハウは３番。

では１番は、感性であると言う事だ。

感性とは、貴方が感じるモノである。人により感じ方が違うが

最初に感性、最後に感性である。

別の言葉で言えば「人にはじめリ、人に終わる」

技術もノウハウもその中間の要素であると言う事を表している。

さて、感性は磨かないと高まらない。どう磨くかがポイントである。

キッカケが必要だ。キッカケ・・・「縁」のことをいう。

縁遠い方は省エネの感性は磨けない。

縁ある人のみ省エネの感性が磨ける。

この最初の縁をもたらしているのが「改正省エネ法」であり、

ISOなのかも知れない。

そう考えてみれば、縁がある事は極めて重要である。

種があっても「土」と「太陽」と「水」の縁が無ければ芽が出ない。

種は貴方の中にある。縁は貴方の外にある。

縁を感じるか否か。いつ感じるかの問題である。

省エネを推進する一番の力は「縁」を感じること。

その感性の事といえる。

改正省エネ法とISO50001の根本的な相違点。

これをISOコンサルタントの弁をお伝えすると

省エネ法は専門家がやる仕事

ISO50001は、全社員が行い、経営層がマネジメントレビューをする

そして、豊富で便利なツールが準備されている。

となる。

さあどうだろう

省エネ法は、専門家がやる事であろうか？

誤解があるが、実際にはこのコンサルタントが言う通りだ。

全員でやってない。経営者も無関心ではないだろうか？

この現状には否定の余地が無い。

しかし、改正法では明らかにマネジメントを意識している。

エネルギー管理統括者、エネルギー管理企画推進者を選任し

管理体制を構築するとある。

しかし、管理統括者についても企画推進者についても、国の中では

教育したり指導する制度もない。要員もいない。

此処にISO50001コンサルタントが指摘する状況が継続する原因がある。

ところで、省エネ法の中味をよくよく研究すると、素晴らしいツールがある。

マネジメントとしても基本的事項が法的に定められている。

絶賛に値する法律と言っても過言ではない。

問題は、教育・人材育成の点である。

自動車学校のように、多くの教育機関があるべきだと私は考える。

大切なことは、教える人が「知っているレベル」に留まっている人に

やらせない事である。教える、育成するという視点でみれば直ぐ分かるはずだ。

教える事に対して毎回受講生の特性を意識せずには成果は出来ない。

教えると言う事に関しての使命感無にはできない。

教えると言う事に対して研究熱心でなくては出来ない。

今、こうした「教える」「育てる」という意識で省エネについて講義を

している者が何名いるであろうか？

教えるとは何か。育てるとは何か。じっくりと考えて欲しい。

そして、適正のある人、使命感をもっている人にやって頂く事だ。

少なくとも小生は、使命感を持って養成と育成を行っている。

EcoFitnessプログラムとは、省エネ法の精神を生かし、ISO50001にも

そのまま役立ち、更にマネジメントを活性化させる要素を包括している。

しかも楽しい。詳しくはhttp://www.eco-energy.co.jp/ecofitness00.html


エネルギー管理統括者
エネルギー管理企画推進者のためのセミナーを企画している。

また、日程が決まり次第お伝えするが、待てない人はメール下さい。

決まり次第、ご案内のメールをお届けします。cs@eco-energy.co.jp

エネルギー管理員とエネルギー管理企画推進者との区別が話題になる。

簡単に説明するには「エネルギー管理」という言葉を外せば分かる。

・・「員」と・・「企画推進者」となる。つまり、技術員と企画者の違いだ。

ゆえに、これを一緒に教育すること自体が不自然である。

もともと国の制度の中では専門家を作り認定するための国家試験として

エネルギー管理士がおり、この補佐をする役割として管理員という

講習を受けたら良いという制度だ。資質の向上といっても、全てはこの

専門家の専門性のスキルアップでしかない。技術ノウハウのスキルアップ

でしかない。

問題なのは、企画推進者である。技術者というよりは仕組みを作る人である。

企画をする人である。俯瞰できる位置から企画をするのである。

この人に管理員と同じ講習が必要というのは、無理がある、

制度初年度であるから、気がついていない点であったと解釈したい。

改正省エネ法について、いや省エネ法についてISOの審査や、取得コンサル

をしている会社から見ると、iso50001と省エネ法の差は、歴然としていると

述べている。

これはISO50001取得を進めるコンサルタントの知識不足から来る誤解も

非常に大きいものがある。しかし、いい得て妙な印象もある。続きは明日・・・

改正された省エネ法に基づく　定期報告書の提出と、中長期計画書の

提出は今月末日（１１月末日）に迫った。

自力では時間が足らないと言う会社からの問い合わせがある。

まず、特急で支援をと言う会社には、２０１０年版の定期報告書の作り方

と中長期計画の作り方DVDを見て頂く事を条件に御引き受けをしている。


法定の提出書類は、多くの会社でギリギリになってからやる事も多い。

しかし、委託しても１週間程度必要だ。

頼むなら今がラストのチャンスと考えて頂く必要がある。

尤も、頼んでもデータが何も揃ってなければできない。

税務申告と同じで、伝票はあるが仕訳してなければそこから

やらなければならない、伝票もあちこちに散逸していたら、集める事から

スタートするから、探すという作業から始める始めるになる。

省エネ法の定期報告書もこれと同じだ。

最低限の資料が整理してあって３日掛かると考えた方が良い。

私どもが支援する場合でも、データが揃ってなければ１０名スタッフを

投入しても終わらない。

困ったことに、どのようなデータがいるかを掌握していない会社もある。

説明して集めて頂く事となるが、翌日に集まれば上の上だ。集まりにくい

理由を３０分掛けて説明を聞くほど退屈な事はない。

折角データを送ってくれても、違うものが３割は混ざっているから、それを

再度集め直す。これで３日は終わる。

ようやくデータが全部そろって集計・換算に係る。そして原単位の試算を

するための協議を半日掛けて行う事となるが、相手が原単位を理解する

までに最低１時間、そして原単位の価値や意義を納得するまでに１．５時間。

そうして、やっと協議に入るとなる。

中長期計画書に置いても原単位が必要だから、ここで手を抜くと意味が無い。

こうした事から、本当に急ぐのであれば、担当の方に意味を説明して理解を

してもらっている時間も取れない。依頼者もそんな時間は取れない。

だから支援要請をいているのだ。だから、特急で支援をと言う会社には、

２０１０年版の定期報告書の作り方と中長期計画の作り方DVDを見て、私たち

が進めている支援が何の意味を持つのかを理解して、直ぐに協議に入れる

準備をして頂く必要がある。

幸い、DVDで作り方を分かりやすく解説していものは他にない。

もし時間があるのなら、DVDを見ながらやれば貴方も出来るようになっている。

しかし、事業拠点が多くある会社では容易なことではない。

連絡しても、通達しても思う通りのデータが即日揃う会社は、１社しかなかった。

つまり、情報網が構築されていないという体制の問題と、社内に良質なコミュニケ

ーションが構築できていないという課題があるからだ。

EcoFitness®プログラムは、省エネ法にもISO50001にも適応できる仕組みを

備え、かつ今掲げた問題・課題を解決する力を持っている。

残り１０日で報告書・計画書を作るという段階では間に合わないが、管理標準を

作成する上では欠かせないプログラムである。

また、次年度の中長期計画書と定期報告書は３月に締めて７月に提出であるか

ら、今から取り組むならば大いなる成果をえる事ができる。

興味を持たれた方はhttp://www.eco-energy.co.jp/ecofitness00.html

エコドライブの効用について、時々考える事がある。

主に新聞やニュースで運送会社がエコドライブに務めて

燃費の向上やCO2の削減になった事の報道だ。

東京に来る機会が増え、車を運転する事が稀になったが、

エコドライブを実践し続ける事は、実は自分との戦いである。

交通の安全と、道路を利用するものの公平、そして高速移動手段

という３つの条件を満足させていく上で、「流れ」に逆らって運転

し続ける事は、イライラしたドライバーによる幅寄せやなどの

憂さ晴らしに付き合う事になる。

片側２車線以上あって、こうした急ぎたい人がストレスを感じる

事なく進行出来る場合に「安心して実践」できる。

さて、その条件、環境が整った時だけでも意識して実践する

という心の持ち方が出来るか否か。ゆえに自分との戦いと思う。