エコフィットネス（省エネ）、コスト削減への道を紹介していきます。EcoFitness®とは、Ecoにフィットした行動をする事、Ecoにフィットした行動が出来る人の事をいいます。エコフィットネスは、エコエナジーの登録商標です。
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三菱商事がイラク、伊藤忠商事はアメリカ
これはLNGを確保して日本に向けに輸出をする事を考えてると言う話だ。 既に伊藤忠では2015年にシュールガスという岩の間に溜まった採掘困難であった ガスを目当てに権益を有する会社の買収に入った。 三菱商事はイラクにLNG基地を設置して対日輸出を考えている。 少なくともこれから20年はLNGの時代になるとみている。 それは、私も同感である。あとはCO2排出量が増える事をどうするか。 それが解決出来たらよい。 そうした中で、先ごろ地表から10ｋｍ迄の大気圏。その中でも対流圏では オゾンがある。このオゾンと黒色炭素（スス）の温室効果がCO2の半分程度ある という事が分かった。 オゾンは紫外線から人体を保護する機能があるため除去しては困るが、ススについて は除去する事ができたら素晴らしい事が得られそうだ。 それは、今話題のCO2の削減についてその効果が発揮されるのは、実は今世紀末だ という。 しかし、「対流圏のスス」ならば20年後にはその効果が表れるという。 でも、待った。 地上10ｋｍの対流圏のススを捕まえる事を考えるなら、何故 森を増やす事を考えない のだろう。 森を増やすとは、もちろん間伐も必要だ。切ったまま山に放置すれば鉄砲水になる。 しかし、山裾におろせば産業廃棄物らしい。それも「MY箸運動」みたいに、本末転倒で 無意味な活動をやってくれたお陰で、間伐材の需要が無くなっている事を気にしないのか？ これが持続可能な社会だろうか？ まずは、間伐材の有効利用・・・割り箸の復活をして欲しい。 もちろんこの間伐材は国産に限る。それこそが山の再生であり森づくりだ。 CO2吸収工場であり、酸素製造工場である森が、どのように関わるのかを、環境カウンセラー は正しく認識をして情報を発信して欲しい。 まず「MY箸」運動の無効を宣言し、割り箸の普及を望む。 森作りのために この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） PR |
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原発比率の高い関西電力。日本で一番多くの原発を保有する会社である。
それゆえ、この度のストレステストや耐震性能評価、活断層の再調査など一連の 課題をクリアして、更に地元の同意がないと原発が動かせない。 そこに助け船を出したのが中部電力。元々浜岡以外に原発を持っていないが、 それだけに原発比率も低く、燃料費は掛かるが発電能力には余裕がある。 今回は120万KWを融通するという。これは関西電力が不足すると予測をして いる55％に相当すると言う。 しかし、昼間は中部電力にも余裕がないという。 夜間に供給するというものである。 ここで思いだして欲しい。電気はリアルタイムで消失する。 需要時間とのギャップはどうしたら良いのか？ そう、それを可能にするのが揚水発電だ。 中部電力は、融通する電力を揚水発電用として下のダムに有る水を 上のダムに揚げるために使ってもらうと考えている。 実際に関電がそうするか否かは別として、電気を溜めると言う事は そうした苦労がある。 今、まだ誰も話していないが、「発電コストが安い」といわれた 原子力発電。これを発電のベースとして考えるから、夜間電力は安かった。 しかし、昼も夜も燃料をドンドンつかうLNGで発電するなら、深夜電力って 安くならないのではないのか？ この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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鹿島の石油コンビナートにある共同火力発電所が発電量を40％引き下げる。
色々と理由はあるものの、電力会社向けに発電をしてもメリットな無いからだ。 つまり、採算割れするような金額でしか電力を買い上げていないと言うことだ。 かねてより、電力会社は自前主義であり他社から購入する事などは考えていない。 電力自由化で卸売電力市場が出来ても参加せず、個別直接交渉（相対取り引き）で 言いなりにならなければ例え発電しても買い上げてもらえない。 こうした姿勢が電力不足の時でも今でもまだまだ続いているようだ。 姿勢を改めることは恥ではない。 思い切って初心に帰ってみてはいかがだろうか？ そう思わずにはいられない。 この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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かねてより申し上げている通り、国内太陽光発電メーカーの採算が危うい。
海外勢の猛烈な進出が続いている。 円高も海外勢の見方となり、国産品の10～20％安で侵入があいついでいる。 特に中国製は、日本の大手商社である丸紅を窓口に日本市場を伸ばそうとしている。 太陽光発電（家庭用を除く）全量買い取り制を、手ぐすね引いてい舞っているのは 国内メーカーよりも、中国やドイツ、アメリカのメーカーではないだろうか？ 特に、技術的にもそん色のないドイツQセルズは手ごわいはずだ。 パワーコンディショナーと呼ばれる直流を交流に変換する装置は、変換効率が勝負だが そのNo1を走っているのはドイツだという。 どうせ買うなら、国産メーカーにどうしても頑張ってほしい。と思うのは私だけ だろうか？ でも、こうした太陽光発電に使われる助成金は我々の税金から拠出されているのだ。 まずは国内の雇用が確保される事を願わずにはいられない。 この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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地中熱。そう井戸水の特性を考えて欲しい。
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被災者支援で最も有効なことは、仕事を作ることである。と私は思う。
延々と義捐金を頂いても「誰かの役に立っている」という実感が 持てない以上、心はいやされない。 そうした中で、色々な支援の仕方があるが、ヤマダ電機では加盟店づくりを する中において、初回加盟料と初年度の会費を免除する事により、実質０円 でもヤマダ電機の加盟店として開業ができるという。 従来の電気屋さんはメーカー系列であった。従って系列以外の商品を売る 事ができなかったが、家電量販店大手のヤマダが、自社の仕入れを活かして 加盟店に卸すというものゆえ、消費者は安くて色々なメーカーの商品を地域の 電気屋さんから買う事が出来ると言う事になる。 これは、単一のメーカー⇒単一メーカーの販売代理店⇒小売店という流通経路を 複数のメーカー⇒ヤマダ電機⇒小売店に変えてしまった。 家電の世界では画期的な事と言える。 そう言えば、街の電気屋さんはあるけれど、実際に入ることは稀だ。 いつからそうなったのだろうか？ もちろん街の電気屋さんでものすごく頑張っている所も多くある。 しかし、家電量販店が大型店舗を出店した所では、衰退の一途だった。 今はヤマダ電機が先行しているが、幾つかの家電量販がこうした地域密着の 家電屋さんとタイアップする方向に動くのではないだろうか？ そんな事を感じた。 この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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小水力発電を野村HDや三井金属が実施を計画している。
自治体は、特区の申請で協力するそうだ。 小水力とは、出力が3万Kwまでである。従来は1000ｋｗ以下で３０倍に拡大された 事は英断であると評価できる。 それにしても、ダムを作って大規模に発電をしている従来の水力発電の事を 考えたら、とてつもなく小さい。 しかし、小さいけれど日本に好適地といわれる場所は2万カ所にも及ぶ。 となれば、原発１５～２０基分くらいは小水力だけでも出来てしまう事になる。 太陽光みたいに日没後は発電出来ないのと異なり、２４時間発電する。 太陽光では投資回収が出来ないに等しく、私はこちらに投資をしたい。 尚、問題は河川法と利水権だ。 この小水力の場合は、ダムを作る事を想定せず 流れや落差での発電ゆえ この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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新聞や環境・省エネ系の雑誌を開くとリチウムイオン電池が花盛りであるが、
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本日午後可決と報道されている第三次補正予算について、エネルギー対策の
推進という項目がある。可決された予算の中身については追っての確認とな るが、この中で注目をしたいものについてお伝えしよう。 1）エネルギー管理システム（BEMS・HEMS）導入促進事業費補助 中堅・中小企業向け高圧小口の需要家にスマートメーター導入と連携した電 力需要抑制の取組を促進するため、BEMSの導入を補助するもの。 2）建築物節電改修支援事業費補助 民生部門（工場・家庭以外）の空調・給湯・照明設備・断熱等に限定し、 仮に機器単体でも建物の半分以上について改修し、かつ10％以上の節電効果 がある場合は補助が受けられる。 補助率1/3 （中小企業は1/2） 現時点では、基金造成を受ける民間団体を募集している段階であるが、民間 団体が決まり説明会、公募の手続きに移る。概ね公募の募集期間は2週間程度 であるため、募集が始まってから申請書類に添付を求められる見積を求めて いたのでは間に合わない。 この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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不評であった電力使用制限令が解除されて２カ月余り。
もうのど元過ぎて元に復した会社もある一方で、ケチ電を続けている会社も多い。 最低のおもてなしは、日没後に会議を行うとき 入口真っ暗。ロビー真っ暗 これって節電ではない。ケチだ。 最低のもてなしと感じるが、あなたはどう思う？ 節電するなら、差しさわりの無い明るさが確保されている時間帯に限るべきだ。 未だに、節電と称してケチをやっているなんて最低。 だれがこんなことを教唆した。どうせ気の利かないビル管理会社か、ビルマネジメント会社 または、ケチなビルオーナーである。 マンションでも同じで、特に酷いのはタイセイハウジングプロパティ―だ。 この会社は親切に助言をしても全部無視する。最低の会社だ。 さて、本題の電力使用制限の功について 実は、節電騒動のさなかにおいても、起きている現状をプラスに解釈する力を もった人は、それなりに成果を上げている。 ムダと余裕の区別ができないといけないが、プラスに解釈する力を持った人間は 余裕を楽しむ。 例えばサマータイムだ。いつもより１時間出社が早く、しかも残業が極端に制限 された。こうなると、積み残しになりがちだが、中には仕事の能率を上げた人 がいる。その違いは「集中力を高めるトレーニング」として取り組んだこと。 つまりは心がけをプラスに変えただけである。 この心がけが果たす役割は実に大きい。いやいややって仕事が楽しくなるはずはない。 ゲームみたいに楽しんだり、トレーニングとして価値を見出す。後は何も変わってない。 この心がけで15％削減した会社もある。20％削減した会社もある。 しかも、生産数は落していない。否20％以上も生産数量を増加させて尚、絶対値として15％ 削減した会社まである。 あなたの会社ではどうであったろうか？ 単なる「ケチ電」を指導を受けてやったとしたら、その指導者の程度が悪いのだ。 蛍光灯を間引きしたり、空調温度の変更をする前にやる事がある。それをせずに 間引きや温度設定を変更したらなら、計算式なしに答えを出すようなもの。 だから間違える。 この続きは「損する節電・得する省エネ」メールマガジンにて発信しています。 メールマガジンの無料登録はこちらから http://www.eco-energy.co.jp/intro.html ブログは、メルマガの抜粋です。不特定多数の方が閲覧できるブログでは公開していない「胆」の部分を知りたい方は メルマガ登録をお勧めします。（同業の方と弊社の基準により競業の方の登録はご遠慮頂いております） |
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プロフィール
ＨＮ：
伊藤 智教
年齢：
65
ＨＰ：
性別：
男性
誕生日：
1959/11/06
職業：
省エネセミナー主宰
自己紹介：
エコエナジー株式会社
代表取締役
日本環境取引機構(JCTX)
技術専門員
エコステージ評価員
中小企業家同好会全国
協議会 地球環境委員会
Do Yu Eco 専門委員
昭和34年 愛知県出身
エコフィットネス
オールハッピープラン
ｅ－ＪＩＴ
報告ナビは、エコエナジーの登録商標です
代表取締役
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